「イギリス病」とは、１９６０～７０年代に経済成長が長期的な停滞したイギリスの状況を言う。かつて産業革命を最初に達成し、世界の工場といわれて繁栄したイギリスは、１９６０年代から長期停滞に入り、１９７０年までにフランス、西ドイツ、日本に抜かれ、７０年代も停滞が続いた。
　世界の戦後経済の好況期であったこの時期に、イギリスがなぜこのような経済停滞に落ち込んだか、つまり病気の原因は何であったかについては、イギリスの固定的な階級社会や教育の保守性、施設の老朽化などに求められているが、１９８０年代に首相となったサッチャーは、その原因を戦後の労働党に始まり、保守党も継承したケインズ的な完全雇用をめざす「大きな政府」政策による社会福祉などによる出費の増大に求め、「小さい政府」をめざすとして歳出削減や福祉切り捨てなどの政策をとり、新自由主義に転換した。

イギリス病の原因

　イギリス病の原因については、イギリス社会の保守性や固定的な階級制度、労働組合の頻繁なストライキによる生産性の低下、教育の遅れなどが指摘されていたが、ロンドン大学の経済学教授を務めた森嶋通夫は、イギリス社会を観察し、一般に言われているような階級社会や差別的な教育にあるというのは誤解であるとして、その原因を労働党・保守党の二大政党が交替することによって経済の基本政策が定まらないことに求めている。＜森嶋通夫『イギリスと日本』1977、同『続イギリスと日本』1978　いずれも岩波新書＞