ルクセンブルクはドイツ、フランス、ベルギーに囲まれた小国で、面積は2586平方キロ（ほぼ神奈川県と同じ）、人口は約46万人（神奈川県の約19分の１）。正式にはルクセンブルク大公国（Grand Duchy of Luxembourg）で現在では「大公国」を名乗るのはルクセンブルクだけであるが、世襲の大公を戴く君主国である。公用語はフランス語・ドイツ語・ルクセンブルク語とされているが、固有のルクセンブルク語というのもドイツ語の方言に近い。ヨーロッパの中心に位置して諸国民の往来も活発なので、英語もイタリア語も普通に通用しているようだ。宗教は80％以上がカトリック。ＥＵの原加盟国の一つであり、共通通貨ユーロを導入している。

ルクセンブルク大公国の成立

　１０世紀にアルデンヌ家から分かれたルクセンブルク家がこの地の領主となり、神聖ローマ帝国の一部となる。ルクセンブルク家は一時、神聖ローマ皇帝を出し、有力な存在だった。最も著名なのは１４世紀のカール４世で、金印勅書を制定し、ボヘミア王を兼ねてプラハ大学を創設した。しかし１５世紀からは周辺の勢力に押されて衰退し、ブルゴーニュ公国に併合された後、ハプスブルク家領となった。ナポレオン戦争で神聖ローマ帝国が解体された後、１８１５年にウィーン議定書によってオランダ王を大公とするルクセンブルク大公国となり、ドイツ連邦に加盟するとともに、連邦要塞が置かれ、プロイセン軍が駐屯することとなった。つまり、オランダ王国と同君連合であり、かつドイツ連邦に加わるという微妙な存在となった。１８３０年にベルギー独立運動が起きるとそれと連動してオランダからの離脱をはかったが、３１年のロンドンでの会議では国土の西半分をベルギーに割譲（３９年に実現）し、残りは依然としてオランダ王を大公とすることで収まった。

永世中立の緩衝国家として存続

　ウィーン体制崩壊後の１９世紀後半、プロイセンが普墺戦争で勝利してドイツ連邦が解体されたが、プロイセン軍は依然として駐屯を続けていた。それに対してフランスのナポレオン３世が抗議し、ついでルクセンブルクの買収をはかったことにより、ルクセンブルクをめぐるフランスとプロイセンとの対立（ルクセンブルク問題）が表面化した。１８６７年５月にロンドンで国際会議が開催され、ルクセンブルクはいずれにも属さない永世中立国とすることで妥協が成立した。
　１８９０年にルクセンブルク大公を兼ねるオランダ国王が死去したため、ドイツのナッサウ公を大公として迎え、オランダとの関係は終わった。現在のルクセンブルク大公は、このナッサウ＝ヴァイルブルク家が世襲している。このようにルクセンブルクは周辺の大国に翻弄されながら、永世中立国として大国間の緩衝国となることで独立が維持されてきたと言える。その点では、スイス（ウィーン議定書で永世中立国とされた）、ベルギー（１８３９年、永世中立国として独立が認められた）と同じである。

ベネルクス三国の一つとして欧州統合を推進

　二度の世界大戦では、いずれもドイツ軍の占領下に置かれたたため、戦後１９４９年に永世中立を破棄し、ＮＡＴＯに加盟、独自に陸軍だけを有している。また第二次世界大戦後は、オランダ・ベルギーとともにベネルクス三国を形成して、積極的にヨーロッパ統合に加わった。４８年にはベネルクス三国の関税同盟を結成、その後のヨーロッパ石炭鉄鋼共同体（ＥＣＳＣ）、欧州経済共同体（ＥＥＣ）、ヨーロッパ共同体（ＥＣ）、ヨーロッパ連合（ＥＵ）でも積極的な推進役となって現在に至っている。