産業革命進行中の１７７６年に『諸国民の富』（『国富論』）を発表、自由主義経済理論を体系化して「古典派経済学」の父と言われている。

自由主義経済思想

：アダム＝スミス以前の絶対王政国家の経済思想には、貨幣＝金銀を富と考え国家による保護関税や産業保護などの経済政策を主張する重商主義と、農業が富を生み出す源泉であると考え、個人の自由な経済活動の自由放任（レッセフェール）を主張する重農主義とが対立しており、イギリス絶対主義政府は重商主義を採っていた。アダム＝スミスはそのいずれをも批判して労働価値説を主張した。労働価値説とは、労働が価値を生み出す源泉であると考え、分業などによって労働の生産能率を高めることによって冨を増やすことができるというものである。労働価値を高めるためには、設備投資や資本の蓄積が必要であるとし、市場において自由に競争することによって生産性が高まり、社会全体の進歩の原動力であると考えた。これが自由主義経済思想である。このようにアダム＝スミスは経済政策では国家の統制や介入を排除し、市場原理に任せるべきであると主張した。各人の利己心の追求に任せては市場における競争が経済秩序を破壊する恐れがあるので、国家が保護したり介入すべきだという批判に対しては、「市場の自動調節機能」（需要と供給の関係によって価格が自動的に決まる市場原理）という「神の見えざる手」によって価格はおのずと調整されると考えた。このアダム＝スミスの経済学説は、イギリス産業革命の理論的支柱となり、資本主義社会の発展をもたらしたと言える。

アダム＝スミス以後

：このアダム＝スミスの経済理論は、１９世紀のリカードらによってさらに発展し、３０年代以降のイギリスの自由貿易主義政策に取り入れられて、イギリス資本主義の繁栄を理論的に支えた。
　アダム＝スミスの説く資本主義の自由競争は、やがて先進諸国による植民地や勢力圏獲得競争から帝国主義に転化し、一方で資本主義を否定する社会主義理論と厳しく対立することとなった。２０世紀には資本主義の無制限な競争が世界恐慌という経済不安を産みだしたことから、古典派経済学の自由放任主義を、国家の介入・規制による雇用政策や社会福祉などによって修正する修正資本主義（あるいは社会主義的な要素を取り入れることから混合経済ともいう）を説くケインズ学派が有力となり、戦前のニューディール政策や戦後のイギリス労働党の福祉政策が主流になった。
　ところが１９６０年代になると先進諸国のケインズ主義的な経済政策は「大きな政府」となって財政を破綻させ、増税が経済成長を阻害するという批判がでてきて、ふたたび市場原理を優先して政府の規制や介入を極力排除するべきであるという新自由主義経済学が現れた。アメリカのシカゴ学派（ミルトン＝フリードマン）らのこの思想は、経済調整はマネーサプライ（通貨供給）によって行うべきであると主張しており、マネタリストとも言われる。
　１９８０年代のアメリカのレーガン政権やイギリスのサッチャー政権はこの新自由主義経済政策を採用し、規制緩和や財政支出の削減、減税など、いわゆる「小さい政府」を目ざした。その流れは現在のアメリカ合衆国の市場原理主義まで続き、ブッシュ政権の下で大幅な金融自由化が行われた結果、投機的な金融商品が増大し、２００７～０８年にかけてそのバブルがはじけるという事態となり、世界恐慌の危機が再現された。

１７７６年（アメリカ独立宣言の年）、イギリスで刊行されたアダム＝スミス(1723-90)の主著。An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations 富の源泉は人間の労働であり（労働価値説）、個人の経済活動を自然のまま、自由に放任しておくこと（レッセ・フェール）が富を拡大するという自由主義経済理論を説き、古典派経済学の基本的文献となった。この書によって、それまで絶対主義政府が採っていた重商主義による保護貿易政策は見直されるようになり、１８３０年代の自由貿易主義への転換がもたらされた。