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第17章 現代の世界

1 冷戦の解消と世界の多極化

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ア.米ソ軍縮と緊張緩和の進展
 核兵器廃絶運動  1954年 ビキニ環礁での第5福竜丸の被爆が一つの契機となる。
・1955年 第1回原水爆禁止世界大会(広島)  → 62年から分裂開催。
 1955年 a ラッセル ・▲b アインシュタイン 宣言 核兵器・核戦争の廃絶を訴える。
 1957年 c パグウォッシュ会議 開催 世界的なd 原水爆禁止運動 が活発になる。
・60年代、核実験・核兵器の制限の動き始まる。

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 1963年 米・英・ソe 大気圏内外水中核実験停止(部分的核停条約)条約=PTBT 調印。
   問題点:f 地下実験は認められる。フランス・中国は参加せず。 
 1968年 米英ソなど56ヶ国でg 核拡散防止(核不拡散)条約=NPT を締結。
   内容:h 核保有国を5大国に限定し、その増加を防止するため、核兵器譲渡や製造援助を禁止。 
   問題点:i 五大国による核独占体制と批判されている。米ソ主導に反発し仏中は当初参加せず。 
 デタント(緊張緩和) の進展 70年代 米ソ両国の軍縮交渉が進展する。
・1969年 ヘルシンキでa 戦略兵器制限交渉(第1次)=SALT・Ⅰ 開始。
  →72年 ソ連首相b ブレジネフ と米大統領c ニクソン 、モスクワで会談。
       核兵器の現状凍結協定・ 迎撃ミサイル(ABM)制限条約 締結。
 1973年 米ソ間の 核戦争防止協定 調印。
 1975年 全欧安全保障協力会議(CSCE)開催、ヘルシンキ宣言発表(後出)
 1979年 ▲ 戦略兵器制限交渉(第2次)=SALT・Ⅱ  調印。
  → 同年 ソ連、アフガニスタンに侵攻。 → 米ソ関係悪化し批准されず失効。
ニクソンとブレジネフ

 ブレジネフ とc ニクソン  

 新冷戦  80年代 米ソの緊張再び高まる。
・1982年 a 戦略兵器削減交渉(第1次)=START・Ⅰ 始まるも交渉難航。
 1983年 アメリカ b レーガン 大統領 ▲c 戦略防衛構想(SDI) 宣言
  → 国際世論の反発も強く、財政難もあって計画中止。
・1985年 ソ連、d ゴルバチョフ 、共産党書記長に就任。
  → 社会主義体制、見直しが始まる。(次節)
 1987年 米のb レーガン ・ソのd ゴルバチョフ 両国首脳、
       d 中距離核戦力(INF)全廃条約  調印。
  → ヨーロッパでの核戦争の危機、大きく後退。
ゴルバチョフとレーガン

 ゴルバチョフ とb レーガン  

 冷戦の終結   89年の東欧革命、91年のソ連の解体によって急速に進む。
・a 1989 年 米のb ブッシュ(父) とソのc ゴルバチョフ 
  d マルタ会談 を行い、D 冷戦の終結 を宣言。
 1991年 米ソ両首脳(同上) e START・Ⅰ に調印。
  → 核弾頭、ミサイルなどの削減に合意。
 1993年 米のb ブッシュ(父) とロシアのf エリツィン 両首脳、
  g 戦略兵器削減条約(第2次)=START・Ⅱ で合意。
 1996年 国際連合総会でh 包括的核実験禁止条約=CTBT 採決。
  → アメリカなど未批准。
ブッシュとゴルバチョフ

 ブッシュ(父) 
 ゴルバチョフ  

現在の核保有国:i 5大国以外にインド・パキスタン・北朝鮮に拡大。疑惑国がイスラエル、イラン、リビア※ 
  ※03年、核兵器廃棄を宣言。
○ヨーロッパの安定
 西ドイツ の安定
・1969年 a 社会民主党  b ブラント 内閣の成立(自由民主党の連立)
    ソ連、東欧の社会主義国との関係改善につとめる。
・c 東方政策 (外交)の展開
 1970年 ソ連とd 武力不行使条約 を締結。
  同  年 e ポーランドと国交正常化条約 締結。
  → 両国の国境(f オーデル=ナイセ線 )を認め、大幅に譲歩。
 1972年 米・英・仏・ソの4国、ベルリンの現状維持を約した協定に調印。
  同  年 g 東西ドイツ基本条約  → 東西ドイツが相互に承認。
ブランド

ワルシャワを訪問し、ユダヤ人
ゲットー跡に献花する
 ブラント 首相

・1973年 東西ドイツの同時h 国際連合加盟 
 1974年~ 社会民主党 シュミット内閣。緊張緩和、欧州統合で重要な役割を担う。

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 ヘルシンキ宣言 
・1966年 ソ連のa ブレジネフ 書記長が全欧の安全保障を提案。 →東西間の交渉続く。
・1975年 ヘルシンキでb 全欧安全保障協力会議(CSCE) ※開催
  = アルバニアを除く全ヨーロッパ諸国とアメリカ・カナダが参加。c ヘルシンキ宣言 を採択。
  意義:各国の主権尊重・武力不行使、科学・人間交流の協力をうたいデタントの象徴となる。
  ※1995年 常設の地域機構である、d 全欧安全保障協力機構(OSCE) となる。
▲D ユーロコミュニズム    緊張緩和の進行 →西ヨーロッパ諸国の共産党の変化
・ソ連の権威から自立し、a 複数政党制・議会制民主主義 を容認した西欧型共産主義。
  例:ベルリングェルの指導したb イタリア共産党  → スペイン共産党・フランス共産党が同調。
E 南ヨーロッパ諸国の民主化
・1970年代に軍事政権・独裁政権が姿を消し、民主化が進む。
・c ポルトガルの民主化   戦前からのd サラザール 独裁政権が続く。
   → 「ヨーロッパ最後の植民地帝国」、アフリカに広大な領土を持つ。
 1961年以来、植民地e アンゴラ などで民族解放運動が激しくなる。
 1974年 軍事クーデタによって独裁体制倒される。
  → 新政府、e アンゴラ ・f モザンビーク ・g ギニアビサウ の独立を承認。
・h スペインの民主化   スペイン戦争以来、i フランコ の権威主義体制が継続。
 1975年 i フランコ の死 → ブルボン朝のファン=カルロス1世が即位。
 1978年 新憲法制定  民主的君主制に移行。
・j ギリシアの民主化  第2次大戦後、王政が復活 →1967年軍事クーデタ
 1974年 軍事政権倒れる。 1975年 新憲法で民主政に復帰。
1970年代後半、東欧を除くヨーロッパで議会制民主主義の政治基盤が共通となる。
○アジアの安定
 米中関係改善 
 背景:ベトナム戦争長期化によるアメリカ経済の悪化。中ソ対立。日本の進出。
・1970年 アメリカ大統領 a ニクソン=ドクトリン 発表。
   内容:アジアへの直接的軍事介入を避け、同盟国の自力防衛にゆだねる方針。
 1971年 b キッシンジャー 補佐官を中国に派遣。(右図)
  同  年10月 国連総会、中華人民共和国の国連c 中国代表権 を認める。
  → d 台湾(中華民国) は国連から追放される。
・1972年2月 e ニクソンの訪中  f 毛沢東 と会談、
         米中共同声明を発表。
  → アメリカ、中華人民共和国を事実上承認する。正式な国交正常化は79年。
キッシンジャーと周恩来

 キッシンジャー とb 周恩来  

・米中の緊張緩和
 1977年 g SEATO 解散。 1979年 h CENTO 解散。
 1979年 カーター大統領 i 米中国交正常化  鄧小平の改革開放路線の中で実現する。
 日本  70年代~80年代
・1972年5月 アメリカ、日本にa 沖縄返還  米軍基地は残る。(佐藤内閣)
・b 日中国交正常化  の進展
 1972年9月 c 田中角栄 首相 訪中し、周恩来との間で▲ 日中共同声明 を発表。
  → 中国との国交正常化に踏み切り、台湾とは国交断絶。
 1978年 d 日中平和友好条約 締結(福田赳夫内閣)。
・日本経済の成長
 1973年 e 第1次オイル=ショック で大きな打撃を受けたが、技術革新と省エネで克服し、
  → 70年代後半には輸出競争力を高めた(73年より変動相場制)
 1980年代にアメリカとの▲f 日米貿易摩擦 (経済摩擦)が起こる。
  → 1985年 ▲g プラザ合意 でアメリカ経済救済のため円高是正に努める。(後出)
   1986~91年 地価・株価が高騰しh バブル経済 となる。 1989年、昭和天皇死去。 
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イ.先進経済地域の統合化
 先進国首脳会議(サミット)  1971年のa ドル=ショック  → 先進国経済の混乱。
・1973年 主要国がb 変動相場制 に移行 → 世界経済・金融体制の大きな変動。
       さらにc オイル=ショック 後、先進国の経済成長が鈍化。
・d 多国籍企業 の進出、世界的な規模での環境問題などの新しい問題が発生。
   → 先進国間の経済政策の相互協力と調整の必要が強くなる。

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・1975年 A 先進国首脳会議(サミット) を開催。(第1回 フランスのランブイエ)
  G7 = アメリカ・日本・ドイツ・イギリス・フランス・イタリア・カナダ の7ヵ国。
   第3回からはEC委員長が参加。91年にゴルバチョフソ連大統領招待。
 1997年 デンバーサミットからロシア正式に参加。名称を主要国首脳会議に変更。
○欧州統合の進展
 拡大EC 
・1973年 a イギリス ・アイルランド・デンマーク加盟
     さらに81年ギリシア、86年スペイン・ポルトガル、(ここまでで12ヵ国)
 1979年 ▲b 欧州通貨制度(EMS) 。各国通貨の変動幅を設定。通貨統合の前進。
  同  年 第1回 欧州議会 選挙実施。
 1987年  単一欧州議定書 発効。 92年までにECのc 市場統合 を目指すことを決定。
 1990年 ▲全欧安保協力会議34カ国首脳会議、d パリ憲章 採択。
   = ヨーロッパの対立と分断の終結を宣言。 通常兵器削減条約締結。
  同  年 ▲e シェンゲン協定 で国境検問、パスポート審査廃止、共通ビザ発行などが実現。
 ヨーロッパ連合(EU) 
・1992年2月 a マーストリヒト条約 締結 → 93年発効。
 内容:b 域内市場の完成をめざし経済・通貨・政治の面での統合を進め、国家主権の一部の譲渡する。 
・1993年11月 c ヨーロッパ連合(EU)  成立。本部ブリュッセル。
 1995年 オーストリア・フィンランド・スウェーデンが加盟(15ヵ国)
 1997年 ▲アムステルダム条約 EU基本憲法として制定。交通外交・安全保障政策など。
・1999年1月 統一通貨▲d ユーロ 導入。銀行間の決済に用いる。
   → e イギリス ・デンマーク・スウェーデン3国は統一通貨は使用していない。
 2002年1月 d ユーロ の紙幣・硬貨の流通始まる。
C▲ EU憲法  と東欧への拡大
・2004年 東欧5ヶ国=a チェコ・スロヴァキア・ポーランド・ハンガリー・スロヴェニア 
       エストニア・ラトヴィア・リトアニア・マルタ・キプロスの計10ヵ国が加盟。
  →  EUの東方拡大 により、加盟国は25ヵ国、人口4億5000万人に拡大。
 2004年10月 b EU憲法 採択。欧州理事会にEU大統領、EU外相をおくことなど決定。
  → 2005年5月、フランスとオランダで、b EU憲法 批准されず。
 2007年1月 c ルーマニア、ブルガリア が加盟。加盟国、27ヶ国となる。
現在の問題:EU憲法の批准が進んでいない。申請中のトルコ共和国の加盟を認めるかどうか。

地図:ヨーロッパ統合の進展

ヨーロッパ統合

・EC 1958年加盟国

 1. ドイツ(東は1990年編入) 2. フランス 
 3. オランダ     4. ベルギー 
 5. ルクセンブルク  6. イタリア 

・EC 1973年加盟国

 7. イギリス     8. アイルランド 
 9. デンマーク 

・EC 1981,86年加盟国

 10. ギリシア    11. スペイン 
 12. ポルトガル 

・EU 1995年加盟国

 13. オーストリア  14. スウェーデン 
 15. フィンランド 

・EU 2004年加盟国

 16. チェコ     17. スロヴァキア 
 18. ポーランド   19. ハンガリー 
 20. クロアチア   21. エストニア 
 22. ラトヴィア   23. リトアニア 
 24. マルタ     25. キプロス 

・EU 2007年加盟国

 26. ルーマニア   27. ブルガリア 

○1980~00年代のヨーロッパ各国
1. イギリス 
・▲a 北アイルランド紛争 の激化
 1972年 イギリス軍が IRA を武力鎮圧。
・1979年 b サッチャー 内閣(保守党)の登場 イギリス初の女性首相。
   → 「小さな政府」を掲げ「イギリス病」の克服を目指す。
 主な政策:
 c 財政の再建と経済活性化をめざし、社会政策費の削減、国営企業の民営化推進。 
 特徴 従来の社会保障・公共事業を重視した経済政策を転換。
  = ▲d 新自由主義 ※の経済思想を採用した。
 1982年 アルゼンチンとの▲e フォークランド戦争 に勝利。
 → 強国イギリスの再現。
サッチャー

 サッチャー  

 ※補足:
・労働党f ブレア 内閣 成立。1997年~ 経済成長と社会保障の両立を目指す第3の道をとる。
 1998年 a 北アイルランド紛争 の和平合意。
 2003年 アメリカのイラク戦争に同調。国内での批判強まる。
 2007年 労働党ブラウン首相に替わる。
・戦後初の連立内閣
 2010年 第1党保守党と第3党の自由民主党が連立しキャメロン内閣成立。
2. ドイツ 
・西ドイツ 1982年 キリスト教民主同盟のa コール 内閣、中道右派連立政権が成立。
  → 国営事業の民営化など、新自由主義政策を進め、長期政権となる。
 1985年 ▲b ヴァイツゼッカー 大統領演説 敗戦40周年に当たり戦争責任を明確に表明。
・c 1989 年 d ベルリンの壁開放  → 東欧の社会主義圏の崩壊につながる。
・1990年 e 東西ドイツの統一 (後述)
・統一ドイツ 旧東ドイツの経済復興に苦しむ。
  → トルコ人など、増加する外国人労働者問題、ネオ=ナチの台頭などの問題もおこる。
 1998年 社会民主党が第一党となりf シュレーダー 内閣が成立。緑の党と連立。
  → 1999年、NATOのコソヴォ空爆に参加。戦後初めて軍事行動に踏み切る。
    2003年のアメリカのイラク戦争開戦には反対。
 2005年 キリスト教民主同盟/社会同盟と社会民主党の大連立、メルケル内閣成立。
3. フランス 
・社会党のa ミッテラン 大統領に当選。 1981年~ 
 1986年 国民議会選挙で保守派が勝利 首相に▲b シラク を指名。
  → ▲ コアビタシオン(保革共存) の政治へ
・1995年 保守派▲b シラク 大統領当選。
  → 2005年 移民政策などで動揺。パリで暴動が起きる。
 2007年 サルコジ大統領当選。 → 09年、NATOに完全復帰。
・ヨーロッパ内の 分離独立運動
▲ヨーロッパ統合の一方で、ヨーロッパ各国内での分離運動も起こっている。
 例 イギリスのa 北アイルランド  スコットランド ウェールズ
   フランスの  ブルターニュ コルシカ
   スペインの  カタルーニャ バスク 問題、
   ベルギーの 言語戦争 など
○アメリカ経済の回復
 レーガン  大統領(共和党) 1981~89年
・対ソ連、軍事力再強化路線に転換 → 冷戦に逆戻り=「新冷戦」と言われた。
・軍事費の増大 →a 双子の赤字 (財政赤字と貿易赤字)の増大 →
 1985年 債務国に転落(1914年債権国となって以来の危機)。世界最大の債務を負う。
・▲b 新自由主義 の経済思想を採用、「小さな政府」をめざし、減税・規制緩和を進める。
 1980年代 日本の経済繁栄 →▲c 日米貿易摩擦 が表面化する。
・1985年 先進5ヵ国▲d プラザ合意 =アメリカ経済救済のためドル安政策決定。
  → 日本は円高不況になる。
 G.H.W.ブッシュ(父)  大統領(共和党)1989~93年
・a 湾岸戦争 勃発。多国籍軍の中心的軍事力を行使、イラクをクェートから撤退させる。
・1992年 カナダ・メキシコとb 北米自由貿易協定(NAFTA) 締結。
  → 広域市場の再編を目指す。 → 90年代 景気が上向く。
 クリントン  大統領(民主党)1993~2001年 
・軍事費削減、国内経済再建に努める。
・1994年 a GATT にかわり、1995年b 世界貿易機関(WTO) が成立。
・IT産業や金融面で経済発展し、貿易赤字を解消。さらに1998年、29年ぶりに財政黒字に転換。
・1995年7月 c ベトナムとの国交回復 に踏み切る。ベトナム戦争後遺症の解消が進む。
 ▲ユーゴ内戦、コソヴォ紛争にNATO軍を介入させる。(後出)
 G.W.ブッシュ(子)  大統領(共和党) 2001~ 現在
・2001年 a 9.11同時多発テロ  → テロとの戦争と称し、アフガニスタン攻撃。
 2002年  ブッシュ=ドクトリン を発表、テロとの戦いで先制攻撃を正当化。
・2003年 b イラク戦争 開始。
 2005年 中国との貿易拡大 → アメリカの輸入超過 → 中国がc 元を切り上げ 
・アメリカの外交面でのd 単独行動主義 が強まる。
・経済危機
 2007年 アメリカ経済、e サブプライム問題 に直面。
 2008年 リーマンブラザースの倒産、一気に経済危機が世界に拡大。
2008年11月 民主党オバマ大統領が当選 初のアフリカ系大統領  2009年1月 就任
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ア.米ソ軍縮と緊張緩和の進展
イ.先進経済地域の統合化

目 次

序章 先史の世界

1章 オリエントと地中海世界

2章 アジア・アメリカの文明

3章 東アジア世界

4章 内陸アジア世界

5章 イスラーム世界

6章 ヨーロッパ世界の形成

7章 諸地域世界の交流

8章 アジア諸地域の繁栄

9章 近代ヨーロッパの成立

10章 ヨーロッパ主権国家体制

11章 欧米近代社会の形成

12章 欧米国民国家の形成

13章 アジア諸地域の動揺

14章 帝国主義と民族運動

15章 二つの世界大戦

16章 冷戦と第三世界の自立

17章 現代の世界