印刷 | 通常画面に戻る |

パリ講和会議

1919年~20年、パリで開催された第一次世界大戦の講和国際会議。戦勝国のアメリカ、イギリス、フランス、イタリア、日本の五ヵ国など32ヵ国が参加したが、実質的にはアメリカのウィルソン、イギリスのロイド=ジョージ、フランスのクレマンソーが主導した。敗戦国ドイツと社会主義革命がおこったロシアのソヴィエト政権は参加できなかった。会議は戦勝国の領土と賠償金の確保が優先され、ドイツなど敗戦国に対しては厳しい報復が行われた。ウィルソンの提唱した十四ヵ条に沿って民族自決・国際連盟の設立などの大戦後の国際秩序のありかたも議論された。その結果、1919年6月、ヴェルサイユ宮殿において講和条約が締結され、正式に世界大戦は終結した。

 1919年1月18日から20年の8月10日まで、第一次世界大戦の講和会議としてパリで開催された。パリ平和会議とも言う。32ヶ国が参加し、アメリカ(ウィルソン)、イギリス(ロイド=ジョージ)、フランス(クレマンソー)、イタリア(オルランド)、日本(西園寺公望)の5大国が会議の中心となったが、実質的には米英仏三国によって主導された。議長のクレマンソーはドイツに対する報復を優先させる現実路線をとり、ウィルソンは国際協調を進める理想主義をとった。ロイド=ジョージはその両者の中間にあったが、最終的にはフランスに同調した。また敗戦国ドイツと社会主義政権のソヴィエト=ロシアは参加が認められず、ロシア革命に対しては対ソ干渉戦争が続けられていた。
 会議はウィルソンの十四カ条の原則で示された国際協調・民族自決などの理念を柱として進められ、国際連盟の設立東ヨーロッパ諸国の独立などで合意が成立して、その合意事項を1919年6月28日、パリ郊外のヴェルサイユ宮殿において、ヴェルサイユ講和条約としてドイツ及び会議参加国が調印し、正式に第一次世界大戦は終結した。

Episode 英語が始めて外交上の用語となる

 パリ講和会議では英語がフランス語と並んで外交用語として認められることになった。ヨーロッパにおいては久しい間ラテン語が外交上の共通語として一般に認められており、ウェストファリア条約(1648年)などもラテン語で書かれていた。16世紀ごろからフランス語も次第に用いられるようになり、18世紀以降は事実上の外交用語とされるようになってウィーン会議(1814~15)、パリ会議(1856年、クリミア戦争の講和会議)の議事はフランス語で行われた。フランス語は当時の各国の宮廷用語として用いられていたためである。第一次世界大戦後のパリ講和会議で英語がはじめてフランス語と並んで外交用語として認められ、ヴェルサイユ条約も英語と仏語のいずれをも正文とすると規定されたのは、世界政治においてイギリスだけでなくアメリカが大きな比重をもつにいたったことに関連する。<岡義武『国際政治史』1955 再刊 2009 岩波現代文庫 p.346>

ヴェルサイユ体制

 ヴェルサイユ条約は、ドイツなどの敗戦国に対しては過酷な条件を押しつけたことと、アジアの民族運動には冷淡であったことなどが問題点であった。そこで成立した戦勝国が敗戦国と植民地を抑え込む体制はヴェルサイユ体制と言われた。戦勝国は敗戦国からの賠償金で経済復興を図り、敗戦国は賠償金の負担に苦しむという賠償問題が続くと共に軍備の大部分を削減され、国家主権が著しく制限された。また民族自決の大原則が掲げられたが、ここで独立を達成したのは旧オーストリア帝国やロシア帝国から独立した東ヨーロッパ諸国であり、旧オスマン帝国の領土やアフリカ・太平洋などのドイツ植民地は委任統治領として実質的な植民地としての残された。イギリスのインドやビルマ、フランスのインドシナ、オランダのインドネシア、日本の韓国や台湾などの植民地はそのままにされた。また大戦中に日本が二十一カ条の要求で中国に認めさせた権益なども認められ、アジアやアフリカの諸民族の民族自決はかけ声のみで終わった。このような、アメリカ・イギリス・フランスなど戦勝国優先の新たな秩序であるが成立した。
 このヴェルサイユ体制に対しては、敗戦国ドイツの中に根強い反発を生み、やがてヴェルサイユ体制打倒を掲げるナチスが台頭、また戦勝国であったが植民地の分配に不満を持つイタリアではファシスト党が出現する。また西アジアの旧オスマン帝国領ではオスマン帝国領の分割案をめぐって激しい反発が起こり、石油利権が絡み、独立運動が激化した。さらに東アジアでは朝鮮での三・一独立運動と中国での五・四運動など日本の支配に対する民族独立運動が激しく展開されることとなる。

日本の参加

 パリ講和会議に出席した日本代表団は西園寺公望を団長に、牧野伸顕、珍田捨巳ら5人で構成されていた。ただし西園寺は病気のため出発が遅れ、実質的には牧野・珍田が会議に参加した。パリ講和会議は日本にとって大きな国際会議への実質的な初参加となった。しかも大国としての参加であり、アジア代表としての期待も込められていた。しかし実際には日本代表団は「サイレントパートナー」といわれ、自国に関係する問題以外はほとんど発言しなかった。<篠原初枝『国際連盟―世界平和への夢と挫折』2010 中公新書 Kindle版 842/3647>
人種平等規定の提案 日本代表は日本独自の提案として、人種平等をまもり、差別を撤廃することを国際連盟規約に盛り込む提案をしている。それは、宗教の自由に関する条項の次ぎに、連盟の構成国は一切の外国人にたいしていかなる点に関しても均等で公正な待遇を与え、人種や国籍によって差別しないことを約束するという規定であり、人種差別を否定するきわめて正当な要求であった。しかしこの提案は、ブラジル、ルーマニア、チェコスロヴァキア、中国の賛同を得たが、イギリス・フランスなどの反対(この時アメリカ代表ウィルソンは欠席)で採決されなかった。次いで日本は具体的条文ではなく、規約の前文に「各国民の平等およびその所属各人に対する公正待遇の主義を是認し」という文を入れることを提案した。それにはフランス・イタリアの他に中国、ギリシア、チェコスロヴァキアなどが賛成したが、イギリス・アメリカの他にブラジル、ポーランド、ルーマニアが反対した。この問題は全会一致できめることになったため、否決された。
 日本の人種差別撤廃案にアメリカが反対したのは、国内で日本人移民への反発が強まっていたためであり、イギリスはイギリス連邦の一員であるオーストラリアが 白豪主義を採っていることに配慮したためである。また日本そのものがこのとき朝鮮での三・一独立運動、中国での五・四運動で民族自決の権利を奪い、日本人も朝鮮人や中国人に対する差別的な優越感を隠そうとしていなかったので、その提案は欺瞞的であると受けとられた。<篠原初枝『国際連盟』中公文庫 に詳しく記述あり。他に木畑洋一『国際体制の展開』世界史リブレット54 1997 山川出版社 p.35-36>
 100年前の日本が国際社会に対し人種差別撤廃を提案していたことは、現在もなおヘイトスピーチなどが横行していることを考えれば、知っておいてよいことである。
山東問題 日本が大戦中の1915年に中国に対して出した二十一カ条の要求で山東省のドイツ権益(広州湾租借権、鉄道敷設その他の権利)を継承することを中国に求めていた。この山東問題はパリ講和会議のなかで、イギリス・アメリカ・フランス・イタリア・日本の五ヵ国代表によって討議された。人種平等条項では日本案に賛成した中国(代表顧維均)であったが、この山東問題では強硬に日本に反対していた。調停に当たったウィルソンは民族自決の原則を掲げていたので中国の主張を呑まざるを得ない立場にあったが、日本も要求が入れられなければ講和会議から脱退するとほのめかした。やむをえず山東問題には委任統治制度は適用せず、日本の事実上の占領がそのまま認められた。それに反発した中国では五・四運動が起こり、中国代表はヴェルサイユ条約調印を拒否し、6月28日の調印式に欠席した。
南洋諸島 日本は大戦中に占領したドイツ領南洋諸島を併合することを主張したが、講和会議ではウィルソンは強く反対、結局は日本が委任統治するということで合意した。委任統治は民族自決の建前と矛盾しないように作られた妥協策であったので、南洋諸島は実質的に日本の植民地となった。

ワシントン会議へ

 以上の、第一次世界大戦による日本の中国大陸・太平洋方面での勢力拡張は、特にアメリカ合衆国にとって大きな脅威となる。そこで戦後のアメリカは海軍軍縮とあわせて国際協調を図るという名目でワシントン会議 / ハーディングを開催、ワシントン海軍軍備制限条約とともに対中国に関しては九カ国条約、太平洋については四カ国条約を成立させ、日本のそれ以上の勢力拡大を抑え込もうとした。
印 刷
印刷画面へ
書籍案内

木畑洋一
『国際体制の展開』
世界史リブレット54
1998 山川出版社

ウェストファリア条約から国際連盟・国際連合までを概観し、わかりやすい。

篠原初枝
『国際連盟―世界平和への夢と挫折』
2010 中公新書

国際連盟を再評価する一冊。特に日本との関わりを知る上で、日本史学習者もぜひ読んでほしい。