ドイツと言われる地域は本来、ヨーロッパの中央部のおよそライン川とエルベ川にはさまれた地域をさす。歴史上はゲルマン人の居住地として始まり、一時はローマ帝国の勢力もこの地に及び、ゲルマニアと言われた。ＡＤ９年、アウグストゥスの派遣したローマ軍がトイトブルクの戦いでゲルマン軍に敗北したため、ローマはこの地を支配することは出来なかった。ローマ帝国時代のゲルマニアに関してはローマの歴史家タキトゥスの『ゲルマニア』に記録されている。
　ローマ帝国が衰退した後、ゲルマン人の一部族でライン川流域にいたフランク人が有力となってクローヴィスが部族を統一してメロヴィング朝を開き、さらに８世紀後半にはカロリング朝のフランク王国が現在のフランスとドイツ及び北イタリアを併せた地域を支配するようになった。カール大帝は現在のドイツの西端のアーヘンに宮廷を置いた。

東フランクからドイツへ

　フランク王国はゲルマン人社会の分割相続の原則にもとづき、８４３年のヴェルダン条約と８７０年のメルセン条約で三つに分裂、そのうちの東フランク王国では、９１１年にカロリング朝の王家が断絶し、フランケン家コンラート１世が王位を継承した（フランケン朝）。このときはまだ正式な国号は「東フランク王国」であったが、その支配下にあったザクセン人、バイエルン人などフランク人以外の諸侯は西フランク（フランス）と一線を画しており、後世にこの９１１年を「ドイツ」国家の出発点とする見方が成立する。しかし、「ドイツ王国」という名称が一般化するのはかなり後の１２世紀になってからのことである。
ザクセン朝　９１９年、コンラート１世が病死したとき、ザクセン族のハインリヒ１世が有力諸侯から選ばれて王位を継承しザクセン朝となった。ハインリヒ１世は国内の有力諸部族（バイエルンやシュヴァーベンなどの分国）と一定の妥協をしながら王権に組み込み、またマクデブルクなどの都市を建設してスラヴ人地区に進出、さらにマジャール人などの異民族から国土を防衛することに成功し、実質的なドイツ国家が生まれる基礎をつくった。
オットー１世　しかし、９３６年にアーヘンで東フランク国王として即位したハインリヒ１世の子のオットー１世は、東方から侵入してきたウラル系のマジャール人を９５５年にレヒフェルトの戦いで撃退して、新たなローマ教会の保護者となり、９６２年、オットーの戴冠でローマ皇帝の地位を得た。これが神聖ローマ帝国の起源とされているが、この国号が実際に使われるのは１３世紀以降のことである。また、ドイツ王＝神聖ローマ皇帝は、フランスやイギリスと違って、世襲制の王朝は生まれず、早くから選挙王制が行われていた。

参考　「ドイツ」という名称

　現在、私たちが何気なく「ドイツ」というのは、初めからひとつの国家を形成していたわけではなく、しかも「地名」（地域名）でもなかった。次の説明を参照のこと。

(引用)「ドイツ」や「ドイツ人」という言葉のもとになったのは、「民衆の」といった意味のラテン語の形容詞「テオディスクス」、また同じ意味で使われた「トイトニクス」（これが英語の「テュートン」の語源になる）である。こういった言葉がアルプスの北、つまりいまのドイツに住む人々と関連づけてまずはイタリアで使われ、それをドイツ人の祖先たちが、自分たちのことを指す言葉として受け入れた。それが１０世紀の末頃である。そして１１世紀になると、このラテン語に対応する「ディウティスク」という古いドイツ語も現れてくる。＜坂井榮八郎『ドイツ史１０講』岩波新書　p.28＞

つまり、１０世紀ごろは「ドイツ」という言葉はまだなかったが、東フランクの支配層の中には国王選挙などの共同作業を通じて、西フランクやイタリアとは異なる国家意識が生まれていたことは確かである。「ドイツ」というこ言葉ができる前に、のちに「ドイツ」と呼ばれることになる地域の政治的一体性が「分国からなる王国」という形でうまれていた。＜坂井『同上書』p.29＞

神聖ローマ皇帝とローマ教皇の対立

　神聖ローマ皇帝はローマで戴冠することから常にローマを意識し、イタリア政策に熱心であった。そのため、ドイツにおいては皇帝の存在は薄く、現地の封建領主による分権的な支配が行われていた。そこでオットー１世以来、神聖ローマ皇帝は帝国教会政策を採って聖職者の叙任権を握り、教会を通じてドイツを支配しようとした。それはやがて、ローマ教皇との間の叙任権闘争という中世ヨーロッパ史の主要な対立軸となっていく。１０７７年のカノッサの屈辱は、ザ－リアー朝（ザリエル朝）のドイツ王（後に皇帝）ハインリヒ４世がローマ教皇グレゴリウス７世に破門された事件である。

ドイツ人の東方植民

　１２世紀になるとヨーロッパ全体でも三圃制農業の普及などによって農業生産力が向上し、人口が増加した。それを背景として十字軍運動に代表されるキリスト教世界の膨張運動が起きるが、ドイツ人による東方植民もその動きの一つであった。これはドイツ人がエルベ川を越えてスラヴ人の居住地域に入り込み、植民活動を展開したことであり、その結果、ドイツ人の居住範囲はバルト海沿岸の現在のポーランド一帯まで広がり、ポーランド王から自治を認められたドイツ人入植者は後のプロイセン国家の基になる国家を形成した。

シュタウフェン朝

　１２～１３世紀に神聖ローマ皇帝を世襲したシュタウフェン朝のフリードリヒ１世（赤ひげ王）、フリードリヒ２世の時代が神聖ローマ帝国の全盛期で、彼らはイタリア政策に重点を置いて、婚姻によって南イタリアの両シチリア王国の王位も兼ねて当時のヨーロッパの最大の勢力となった。フリードリヒ２世はシチリアのパレルモに宮廷を置き、開明的な施策をした皇帝として知られるが、本国ドイツに対する統治は不十分であったため、ドイツでは諸侯や都市の自立傾向がさらに強まった。

大空位時代と金印勅書

　１２５６年にシュタウフェン朝が断絶、その後は皇帝位は事実上空位状態となり、大空位時代（～１２７３年）となった。その後神聖ローマ皇帝の選挙は、１３５６年のカール４世の出した金印勅書によって聖俗の７諸侯の選帝侯が固定された。これによってドイツの封建的分権体制は強化され、多数の領邦（ラント）による分権体制が続くこととなった。またこのころ、ヨーロッパの遠隔地貿易は活発となり、北ドイツの諸都市はハンザ同盟を結成してひろく海外に進出、またドイツ東南部の内陸では産出する銀をおさえたアウクスブルクのフッガー家が多くの富を蓄えた。これらの有力都市はそれぞれ帝国都市として自治を認められていたので、ドイツとしての国家的統一はさらに遠かった。

ハプスブルク家の支配

　ハプスブルク家はスイス出身の諸侯の一つであったが、１２７３年にルドルフ１世が初めて皇帝に選出され、１２７６年にベーメン王国オタカル２世と戦って勝ち、オーストリアを領有してから急速に有力となった。その後一時低迷し、１３５６年の金印勅書では選帝侯とされなかったが、１４３８年のアルブレヒト２世以来、連続して選出されるようになり、事実上のハプスブルク朝となった。１５～１６世紀、マクシミリアン１世（ネーデルラント獲得）、フェリペ１世（スペイン、ナポリ、シチリア、サルデーニャなど獲得）は婚姻政策を展開してハプスブルク家の所領を拡大した(ただし、神聖ローマ帝国の範囲はドイツの範囲を出ていない)。このようなハプスブルク家の強大化に対して、それにはさまれるような形となったフランスのヴァロワ朝は強い危機感を持ち、特にイタリア方面への進出をめざして、１５世紀末から両家はイタリア戦争に突入する。この戦争は、火器の使用が主力となる軍事革命をもたらすとともに、ヨーロッパ諸国の主権国家への転換を促すこととなった。
　１４９５年、マクシミリアン１世は前年に始まったイタリア戦争の戦費調達のため諸侯の協力が必要となり、永久ラント平和令の制定と新たな帝国最高法院の設立、身分制議会としての帝国議会（神聖ローマ帝国）の設置などの国制整備を行った。

宗教改革の時代

　１５１９年には選帝侯の選挙の結果ハプスブルク家のカール５世が継承、彼はドイツ王とスペイン王を兼ね、その他に広大な所領をもち、またおりから始まったスペインの新大陸進出の結果得られた広大な植民地を所有することとなった。それに対してフランス王ヴァロワ朝のフランソワ１世は強く反発し、ローマ教皇やオスマン帝国とも結んでカール５世に対抗しようとした。
　しかし１６世紀のドイツは大きな転換期を迎えていた。それは１５１７年にルターが宗教改革の烽火を上げたことである。また１５２９年には東方からはオスマン帝国のスレイマン１世がハプスブルク家の本拠オーストリアのウィーンを包囲（第１次）するという危機でもあった。ルターの宗教改革に対してカール５世はそれを弾圧したが、諸侯の中には積極的に支援するものも現れ、新旧両派の諸侯の争いは１５４６年からシュマルカルデン戦争という宗教戦争に転化した。また封建的な負担に苦しむ農民は封建領主でもあった教会に対しての反発を一気に吹き出させ、ドイツ農民戦争となった。１５５５年のアウクスブルクの和議が成立し、領主の新教（ルター派＝プロテスタント）信仰は認められたが、「領主の宗教その地に行われる」ものであって農民の信仰の自由は認められなかった。しかし、ドイツでは、ルターが聖書のドイツ語訳を行い、聖書が印刷技術の発達もあったことから広く読まれるようになり、プロテスタントの信仰が浸透していった。

三十年戦争

　ヨーロッパ全体で「１７世紀の危機」と言われた時期、ドイツでは三十年戦争が１６１８年（～１６４８）に始まった。これは皇帝領のベーメン（現在のチェコ）での新教徒の反乱（ベーメンの反乱）から始まって、新旧両派の内戦となり、それに対してデンマークとスウェーデンという新教国の君主が新教側支援、スペインは旧教側支援で参戦した。フランスのブルボン朝はカトリックの立場であるが、対立するハプスブルク家の弱体化を狙って、反ハプスブルクの新教側についた。こうしてドイツにとどまらない国際的な戦争となったが、戦場となったドイツは荒廃し、経済も衰退した。ようやく１６４８年にウェストファリア条約が成立し講和となったが、それによってプロテスタントの信仰の自由が確認されただけでなく、ドイツの各領邦の主権が認められ、ハプスブルク家の皇帝権は著しく弱体化した。したがってこの条約は「神聖ローマ帝国の死亡診断書」と言われている。
ウェストファリア条約とドイツ　欧州国際体制を成立させたとも言われるウェストファリア条約はドイツにとってどのような意義があったか。まず第一に、神聖ローマ帝国を構成していた諸侯と帝国都市はそれぞれ領邦国家として外国との条約締結権も認められた。これによって神聖ローマ帝国は３００余の大中小諸国の連合体であるという事が確認された。ドイツの国民国家としての統合はさらに遅れることになったが、連邦国家であることは現在も継承されているとも言える。
　領土関係では、ヴェーザー川・エルベ川・オーダー川の河口はスウェーデンに抑えられ、ユトランド半島の付け根ホルシュタイン公国はデンマーク領となり、ライン川河口ではオランダの独立が承認されたので、ドイツは大きな河川を持ちながら、海への出口をすべて外国勢力に制せられるという事態となった。他方フランスは独仏間の係争地ロートリンゲンやエルザス地方に領土を得、ライン川に向かって領土拡大の橋頭堡を築いた。このようにドイツの置かれた状況は厳しくなった。＜坂井榮八郎『ドイツ史１０講』2003　岩波新書　p.91＞

プロイセンとオーストリア

　当時ヨーロッパでは、イギリス、フランスが主権国家体制を急速に強め、国家としての統一を強化していたが、ドイツは多数の領邦国家（ラント）に分裂してしまった。その領邦の中で、大きな力を持ったのが北東部のかつての東方植民によって生まれた国であるプロイセンと、依然としてハプスブルク家の支配するオーストリアであった。
　プロイセンは、１３世紀のエルベ川以東に東方植民を進めたドイツ騎士団を起源とする国家で、農場領主制（グーツヘルシャフト）を経営するユンカーによって支えられていた。ドイツ騎士団長のホーエンツォレルン家は１６世紀にプロテスタントに改宗してプロイセン公国となり、１６１８年にブランデンブルク選帝侯国（同じくホーエンツォレルン家）と同君連合（ブランデンブルク＝プロイセン）となってホーエンツォレルン家を君主として仰ぐ絶対主義体制をつくっていった。
　一方オーストリアは、１６世紀にはそれまで脅かされていたオスマン帝国に対して反撃し、１６８３年のウィーン包囲（第２次）を撃退し、１６９９年にカルロヴィッツ条約でオスマン帝国からハンガリーなどを奪還、中部ヨーロッパの大国への足場を築いた。

プロイセンの台頭

　スペイン継承戦争でオーストリア＝ハプスブルク家の神聖ローマ皇帝を支援した功績で１７０１年、プロイセン王国に昇格、フリードリヒ＝ヴィルヘルム１世が軍国主義体制を採って強力な軍部増強をすすめた。次のフリードリヒ２世（大王）（在位１７４０～８６年）のときには啓蒙専制君主として上からの改革を進め、ハプスブルク家のオーストリアとオーストリア継承戦争、七年戦争の二度にわたって戦って、シュレジェンを獲得、ドイツ最強の国家となった。
　一方のオーストリアでは１８世紀にはハプスブルク家の男系が絶え、マリア＝テレジアが継承、それに介入したプロイセンなどとの間で１７４０年にオーストリア継承戦争が始まり、敗れてシュレージェンを奪われ、ついで１７５６年から七年戦争を戦い、その回復を目指したが果たせなかった。次のヨーゼフ２世は農奴解放令など啓蒙専制君主として改革にあたったが不十分であった。
　プロイセン、オーストリアはロシアとともに１７７２年から三度にわたるポーランド分割に加わり、それぞれ領土を広げた。

ドイツの遅れとナポレオン戦争の衝撃

　こうしてドイツ民族の居住圏（ドイツ語文化圏）はプロイセン（その支配の中心地は現在のポーランド北部に当たる）とオーストリアという二大国を中心とし、他にバイエルンやザクセンなどの領邦国家に分裂するという状態が続いた。またその社会は特に東方辺境のプロイセンでは封建反動が進み、ユンカーという土地貴族が農奴を搾取するという再版農奴制が布かれ、国家的統一と市民社会の成立という近代国家の形成は大きく遅れていた。
　その間、隣国のフランスではアンシャンレジームと言われた封建社会の破綻が早くに表面化し、１７８９年にフランス革命が勃発、一気に王政廃止・共和政実現に向かった。プロイセン国王フリードリヒ＝ヴィルヘルム２世はオーストリアのレオポルト２世とともに１７９１年にピルニッツ宣言を出してフランス革命への干渉を表明、革命を逃れた亡命貴族（エミグレ）を受け入れた。翌年、フランス革命政府とオーストリア・プロイセン連合軍は開戦し、プロイセン軍はフランスに侵入した。しかし、１７９２年９月、ヴァルミーの戦いでフランス軍に敗れ後退した。反撃に転じたフランス軍はライン川を越えてドイツに侵入、占領地では主権在民・封建課税と特権の廃止などの社会変革を宣言、革命理念がドイツ内に持ち込まれることとなった。

ドイツ国民国家への機運

　フランス革命軍、それに続くナポレオンのヨーロッパ侵略は、ドイツ国家の統合への強力な外圧となった。当時ドイツは３１４の領邦国家が分立、他に１４７５もの帝国騎士領があるという権力分立状態であり、神聖ローマ帝国はすでに形骸化して「モザイク国家」状態だった。ナポレオンが征服地のドイツを強引に整理統合したことによってドイツの国民国家形成は大きく進むことになった。
　ナポレオン戦争が進む中、１８０３年、帝国代表者会議はナポレオンの同意のもとに１１２の領邦と４１の帝国都市、すべての帝国騎士領を取り潰し、それらを中核領邦に統合する領地替えを発表した。その結果、バイエルン、ヴュルテンベルク、バーデンなどの南ドイツ諸邦は大幅に領土を拡大し、オーストリア・プロイセンの二大領邦に対抗する第三勢力を形成した。しかしこの改編には住民の意思は無関係であった。
神聖ローマ帝国の消滅　オーストリアがアウステルリッツの戦いで敗れた翌年、１８０６年７月、バイエルンなどの西南ドイツの１６領邦は、ナポレオンを「後見人」としてライン同盟を結成した。この同盟諸国が神聖ローマ帝国からの離脱を宣言したことで、皇帝フランツ２世はついに退位を決意し、ここで９世紀にわたって存続した神聖ローマ帝国は消滅した。
ナポレオン支配下のドイツ　１８０６年１０月、プロイセンはロシアと同盟してイエナの戦いで戦ったが大敗し、１０月２７日にナポレオンはプロイセンの首都ベルリンに入城、１８０６年11月にその地で大陸封鎖令を発した。さらに翌１８０７年７月のティルジット条約で、エルベ川以西はヴェストファーレン王国（ナポレオンの弟ジェロームが国王となった）、旧ポーランド領はワルシャワ大公国という、いずれもナポレオン直属の傀儡国家に組み込まれた。プロイセンは国土を半減させ、１５万人ものフランス軍駐留を受け入れ、その撤退補償金として国庫収入の約３倍という金額を課せられた。一方のオーストリアも１８０９年のヴァグラムの戦いで敗れ、ザルツブルク、西ガリツィア、チロル地方を失い、プロイセンを上まわる賠償金を課せられた。

プロイセンの改革

　ナポレオンの支配によって、貴族の封建的特権の廃止、内閣制度などの官僚制政治体制、営業の自由、そして人権と自由という近代社会の理念がドイツに持ち込まれ、ドイツ社会には大きな衝撃となり、民族の統一と社会の改革は必須の課題となった。ナポレオンはドイツにおいて、国民国家形成の「触媒」の働きをしたと言うことができる。
　プロイセンでもナポレオン戦争での敗戦を機に、国内から国家機構の改革、社会の近代化を課題として掲げる動きが出てきた。哲学者として著名なフィヒテは、ベルリンでの講演で「ドイツ国民に告ぐ」と題してドイツ人の民族的自立と文化の再建を呼びかけ、ドイツの国民国家としての自覚を促した。また、１８０７年１０月から、プロイセン国制改革といわれる一連の改革が、シュタインとハルデンベルクによって進められた。改革は農民解放をはじめに、内閣制の確立、地方自治、営業の自由、関税の撤廃、国民軍の創設、教育改革など多岐にわたり、プロイセンの政治と社会・経済の近代化がはかられ、ナポレオン没落後のウィーン体制下の１８２０年代初めまで続いた。　→　ナショナリズム／民族主義　　国民国家

ドイツ連邦

　ウィーン会議の結果、１８１５年５月にドイツは３５の領邦と４つの自由都市から構成されるドイツ連邦が成立し、それは同１８１５年６月のウィーン議定書によって確定した。 　ドイツ連邦はフランクフルトに連邦議会が置かれたが、オーストリアが議長国として固定され、プロイセン、バイエルンなどの領邦代表が参加した。しかし各邦それぞれに君主と議会がある連邦国家であり国家連合といった性格が強かった。そのような中、ウィーン体制下における自由主義やナショナリズムの運動が、ドイツ各地でも盛んになり、それらはドイツでの国民国家の形成をめざす運動へと転化していった。
　しかしオーストリアのメッテルニヒをはじめとする保守派は、厳しくそれらの運動を弾圧した。１８１７年に起こったブルシェンシャフト（ドイツ学生同盟）に対しても１８１９年にカールスバートの決議をドイツ諸邦で出して取り締まりを強化した。１８３０年にはフランスの七月革命の影響を受け、ドイツ各地で憲法制定を求めるドイツの反乱がおこったが、これらも弾圧され、ドイツの国民国家形成は進まなかった。

プロイセンの大国化と産業革命

　この間、プロイセンを中心に、経済の面からドイツ統一の動きが生み出されることになった。その最初が１８３４年のドイツ関税同盟であり、その結果、ドイツ連邦の中でその存在が次第に大きくなっていった。 １８３５年１２月７日にはドイツ最初の鉄道がニュルンベルクからフュルトまで開通し、ドイツの鉄道は１８４０年代に急速に普及し、ドイツの産業革命の推進力となった。関税同盟を首唱した経済学者フリードリヒ＝リストは、鉄道普及にも尽力した。

ドイツ統一問題の難航

　ウィーン体制のもとで抑圧されていた自由主義・民族主義の動きも、産業の発展にともなう市民層の成長に伴って、動きを活発にした。フランスの二月革命から始まった１８４８年革命と言われる革命気運が全ヨーロッパに波及、ドイツ連邦でも１８４８年３月１３日にウィーンで、１８４８年３月１８日にベルリンで引き続いて革命が起こり、オーストリアではメッテルニヒは失脚、ウィーン体制が崩壊した。ただちにドイツでは選挙によって選ばれた代議員によって１８４８年５月、フランクフルト国民議会が開設され、ドイツ統一が討議された。
フランクフルト国民議会　しかし議会はプロイセン王国を中心とした小ドイツ主義か、オーストリア帝国を含む大ドイツ主義か、というドイツ統一問題で難航し、まとまらなかった。特にオーストリアは自らを除外する小ドイツ主義に反発したが、大ドイツ主義の場合でもハンガリーなどのドイツ人以外の支配下民族を含むかどうかで国論も分裂し、容易に結論を得ることができなかった。ようやく民族主義と議会制自由主義による統一国家の建設という理念でまとまり、オーストリアを含まないドイツ国家建設が結論となり、プロイセン国王を元首とする立憲国家とするドイツ憲法が作成されたが、肝心のプロイセン国王が、議会が制定した憲法を受け入れることで国王の絶対的権力が失われることを恐れてその承認を拒否したため、フランクフルト国民議会は解散せざるを得なくなり、ドイツ統一は実現しなかった。このころ、文学者であり言語学者であるグリム兄弟は、民話の中にドイツ国民意識の底流を見出そうと、民話の収集に努め『グリム童話』を刊行している。

ビスマルクの登場

　１８６２年、ユンカー出身のビスマルクが首相に就任した。彼はプロイセン王国をドイツ統一の主役とすることに成功した。彼は軍備を増強して１８６４年にデンマーク戦争をしかけて領土を拡張し、１８６６年の普墺戦争ではオーストリアと対決してドイツ連邦を解体に導き、ドイツ統一の主導権を握り、１８６７年に北ドイツ連邦を結成した。
　ビスマルクはさらにフランスを挑発して１８７０年、普仏戦争でナポレオン３世のフランス軍を破り、アルザス・ロレーヌを獲得し、パリに入城しさらに１８７１年１月８日、ヴェルサイユ宮殿でヴィルヘルム２世の皇帝即位式を挙行してドイツ帝国を成立させた。神聖ローマ帝国をドイツ第一帝政とし、これをドイツ第二帝政（第二帝国）ということもある。その見方でいえば、ヒトラーのナチス・ドイツは第三帝国となる。

ドイツ帝国

　ビスマルクの国内政策は自己の基盤として地主階級であるユンカーの保護を優先し、カトリック勢力に対しては文化闘争を展開して国家統一を強め、産業革命の結果として登場してきた労働者や社会主義の勢力にたいしては社会主義者鎮圧法を制定する一方、社会政策を推進し、アメとムチと言われる両面でそれを抑えようとした。
　その外交政策は、ドイツ帝国の権威を高め、フランスの再興を抑えることを最大の目標としてその包囲網を作るというビスマルク外交を展開した。ロシア・オーストリアとの三帝同盟が１８７７年の露土戦争で崩れると、ビスマルクは１８７８年６月、ベルリン会議を主催して「公正なる仲介人」と称して調停にあたった。ロシアがドイツから離れる気配が出ると、１８７９年、独墺同盟を結び、さらに１８８２年には三国同盟を結成した。一方ロシアとは１８８７年、再保障条約を締結し、フランスへの接近を防止した。
　１８８８年、ヴィルヘルム１世が死去し、ヴィルヘルム２世が即位すると、社会主義者鎮圧法の廃止、独露再保障条約の廃棄など新たな方針を打ち出し、１８９０年３月にビスマルクが辞任（実質的な罷免）し、プロイセン時代から入れれば３０年近く続いたビスマルク時代は終わり、ヴィルヘルム２世による「新航路」といわれる時期となった。
　ドイツはビスマルク時代の末期にアフリカに進出、トーゴランド、カメルーン、タンザニア、ナミビアなど広大な植民地を獲得していた。

ヴィルヘルム２世の世界政策

　ドイツ帝国ではビスマルク時代の軍国主義のもとで軍備優先の重工業化が進み、１９世紀末に一気に第二次産業革命に突入し、帝国主義に達した。そのようなドイツ資本主義の急速な発展を背景に、ヴィルヘルム２世は従来のビスマルクの施政を改め、「新航路」に転換させた。
　その外交政策は、ビルマルク外交的な他国との同盟関係を重視するものではなく、ドイツ独自の積極的な世界政策にのりだし、海外植民地の獲得を目指した。そのため１８９８年、第１次艦隊法を制定して海軍力の積極的な増強に着手し、１９００年６月に第二次艦隊法で戦艦・巡洋艦などを倍増させた。それはイギリスを強く刺激し、激しい建艦競争を展開するようになった。
　しかし列強による植民地分割はすでに進んでおり、ドイツのこの動きは列強間の緊張を高めることとなった。１８９８年に中国の膠州湾を占領してさらに租借地とし、１９００年には義和団事件に出兵して列強の中国分割に加わった。バルカン方面から西アジアに進出を狙ってバグダード鉄道を建設しようという３Ｂ政策は、イギリスの３Ｃ政策と衝突し、アフリカのモロッコを巡ってはフランスとの間で二度にわたるモロッコ事件が起こった。またバルカン侵出はロシアの南下政策と鋭く対立した。
　この間、バルカンではパン＝ゲルマン主義を掲げるオーストリアと、ロシアの支援を受けたスラヴ系諸国のパン＝スラヴ主義の対立が深刻となっており、さらにバルカン諸国は二度にわたるバルカン戦争を展開し、緊張が高まった。
ドイツの孤立　ビスマルク外交はフランスを孤立させるためにロシアやイギリスとはできるだけ協調し、軍事同盟によって力の均衡を図りながら秩序を安定させる、というものであったが、ヴィルヘルム２世の世界政策はドイツ帝国の勢力拡大を第一に考えたので、周辺諸国との関係は悪化し、かえって１８９１～９４年の露仏同盟、１９０２年の日英同盟、１９０４年の英仏協商、１９０７年の英露協商といったドイツ包囲網が形成されていった。ドイツには１８８２年の三国同盟があったが、それもイタリアはオーストリアとの対立を抱えていたので結束は強くなく、唯一ドイツとの関係があるのは同じゲルマン系国家のオーストリアのみとなった。

第一次世界大戦の勃発

　１９１４年６月２８日、サライェヴォ事件が発生し、７月２８日、オーストリアはセルビアに宣戦布告した。ドイツ皇帝ヴィルヘルム２世は、三国同盟の規定に基づき、８月１日にロシアに対し、２日後にフランスに対して宣戦布告し第一次世界大戦が始まった。

(引用)１９１４年８月１日、ドイツはロシアに宣戦布告し、午後、総動員令が公布される。人々は広場に出かけ、開戦を祝福し、喜びを共有したり、愛国心をたかめあったりする。ベルリンや他の大都市では、志願兵になる大学生たちが国歌や愛国的な歌をうたいながら街を行進している。レストランやビアホールも高揚した市民たちで大賑わいである。皇帝ヴィルヘルム２世は、イギリスと断交しベルギーへの侵攻を開始した８月４日、聴衆を前にこう宣言する。「きょうこの日より、余はいかなる政党も認めない。ただドイツ国民あるのみ。」こうした民衆の政治的熱狂は同時代人たちによって「八月の体験」と呼ばれた。＜藤原辰史『カブラの冬』―第一次世界大戦期ドイツの飢饉と民衆　2011　人文書院　p.40＞

シュリーフェン計画

　ドイツは開戦当初、長期戦を想定していなかった。皇帝ヴィルヘルム２世は１９１４年８月の開戦後第一週目に兵士に対し、「諸君は木の葉が散るころには家に帰れるだろう」といった。それは、ドイツ帝国陸軍には、かねてシュリーフェン計画があったからであった。この計画は１９０５年から翌年にかけて参謀総長シュリーフェンが立案し、その死後は後任のモルトケが改良した戦争計画で、ドイツがもし戦争になるとすれば、フランスとロシアとの同時二面作戦は困難なのであるが、国土の広大なロシアは動員に時間がかかるであろうから、まずフランスを急襲してたたきのめし、転じてロシアを撃つ、という戦略であった。また、フランス奇襲は、右翼（北側）から中立国ベルギーを侵犯し、フランドルを通ってパリの背後（西側）に出て、左翼（南側）は国境を越えてパリの東がに進出することで首都を挟撃し、降伏させる、という作戦であった。＜藤原『前掲書』p.28＞
　この作戦では永世中立国であるベルギーに侵攻しなければならないこと、それはベルギーと関係の深いイギリスが反発することが想定され、イギリスとの戦争となれば、北海をめぐる海戦は避けられなくなることがでてくる。ヴィルヘルム２世が進めた世界政策でのイギリスとの建艦競争はそのような事態をそうていしたいたのだった。また、その前提である東側でのロシアの戦争準備が完了する前に、行動を起こさなければならなかった。しかし、ドイツ帝国首脳はこのシュリーフェン作戦はけして無謀なものではなく、ドイツが活路を開く唯一の戦略として自信を深めていた。ロシア軍の実力に対しても評価は低かったようであるが、サライェヴォ事件が勃発してロシアがオーストリアとの戦端を開くことになったのは予期せぬ事であったろう。しかしロシア・オーストリア間の戦闘が続いても、シュリーフェン作戦でフランスを降伏されることができれば、戦争は秋までには終わる、と考えたのだった。

ドイツの戦争指導の誤算

　サライェヴォ事件当時のドイツ首相ベートマン＝ホルヴェークはすでにロシアとの戦争を決意していた。しかしその戦争でドイツ帝国を勝利に終わらせるには三つの条件があると考えていた。それは、オーストリアが戦争に参加すること、社会民主党を加えた挙国一致体制ができること、イギリスが中立を保つことでなければならない、という結論だった。しかし、参謀本部は“首相とは別に”戦略をすでに立案していた。前参謀総長シュリーフェンが作成した二面作戦計画であった。その計画を首相が知らなかったとは考えられないが、少なくとも重視していなかった。ロシアとの開戦はやむを得ないとしても、イギリスの中立に期待をかけた。イギリスも当初は仲介の意図を持ち、国際会議開催による調停や、戦争をオーストリア対セルビアに限定する提案をドイツ、ロシア、オーストリアに提示したが、結局ドイツはオーストリアを見捨てることはできないと、調停を拒否してしまった。このようにドイツの戦争指導は政府に一本化されておらず、軍が主導権を握ることで始まったが、そこにも大きな誤算があった。

Episode　カイザーのモルトケに対する皮肉

　８月１日、ベルリンでカイザー（ヴィルヘルム２世）が首相ベートマン＝ホルヴェークと参謀総長モルトケ（小モルトケ）を呼び、最終判断をすることとなった。そのとき、イギリスが中立を表明したという報告（結局、電文の解釈間違い）が入った。カイザーは「では、我々は、全軍を以てただちに東部に進撃しよう！」と言った。それに対してモルトケは「陛下は、すでに西部で始まっている戦争の展開をもはや変更するわけにはいきません。・・・東部の軍は、戦闘の準備の完了した軍ではなくて、・・・秩序を失った暴徒の大軍となるでしょう。」と必死に抵抗した。カイザーは不機嫌に答えた。「君の伯父なら、余にそうは回答すまい。」モルトケの伯父とは、普仏戦争でプロイセンを勝利に導いた有名な軍人だった。モルトケはカイザーの介入に気分を害し、憤慨したと伝えている。このエピソードは軍が皇帝や首相の意向に反してまで、シュリーフェン計画にこだわったことを示している。参謀本部は政府方針に従って戦略を立てるという大原則を忘れ、自らの戦争計画に皇帝と政府を従わせようとした。＜ハフナー／山田義顕訳『ドイツ帝国の興亡』1989　平凡社刊　p.112＞
　この誤りは、やがて第二次世界大戦での日本でも繰り返されることになる。

ドイツの戦争責任論争

　第一次世界大戦の終結後、ヴェルサイユ条約によってドイツは戦争責任を負わなければならないとされ、特にヴィルヘルム２世の責任を追及する国際世論も強まった。しかしすでに１９１８年１１月に退位した亡命者に過ぎないヴィルヘルムを中立国であるオランダは連合国に引き渡すことを拒否し、その裁判は結局開かれなかった。その代わり、ドイツに対する過大な領土割譲と賠償金支払いが課せられることになった。
　ドイツはそれに対する不満から、国内にヴェルサイユ条約に反発する感情が強まり、ヒトラーの台頭を許して第二次世界大戦につながった。はたして第一次世界大戦の戦争責任はドイツにあったのだろうか。当のドイツでは、第二次世界大戦後にいたるまで、第一次世界大戦は「防衛戦争」であったのであり、バルカン問題のロシアとオーストリアの対立に「引きずられてしまった」のだ、という見解が学界から世論にいたるまで強かった。（現在の日本の一部に太平洋戦争は防衛戦争だった、侵略戦争ではなかったという説を述べる学者？や政治家があとを断たないのと似ている。）
　それに対して、１９５９～６１年、「ドイツのハンブルク大学歴史学教授フリッツ＝フィッシャーが、新たな資料研究によって、バルカンの紛争を世界戦争に転換させたことはドイツに決定的に責任があること、またドイツの支配層は一貫して覇権主義的領土拡張政策を追求しており、これが大戦の真の原因だとする説を発表した」＜坂井榮八郎『ドイツ史１０講』2003　岩波新書　p.170＞ところ、ドイツの学界は騒然となり、人身攻撃を含む激しい論争になった。現在では「防衛戦争」と言う見方は否定され、ドイツの戦争責任は明確になっているが、ドイツ単独犯説や、ドイツの特殊性説も同時に克服されなければならない。

ドイツの「カブラの冬」

　第一次世界大戦のドイツで、７６万人の餓死者をもたらした大飢饉が起こった。現在の日本ではあまり知られていないが、１９１８年当時の日本政府は米騒動が起こって内閣が倒れるという事態になったので、ドイツが食糧不足に追い込まれた事情をくわしく調べていた。
　戦争が始まったとき、ドイツはすでに大国と言われるにふさわしい工業力を持っていた。工業化によって都市人口が農村人口を上回るようになったが、農業生産技術も世界最先端の化学と工学の応用により急速に進歩し、国内の食糧供給は順調であった。また英仏には遅れたものの、アフリカなどに植民地を有し、交通網も早くから作られていた。しかし、これだけの経済的・軍事的発展を遂げ、生活の豊かさを謳歌していたにもかかわらず、大戦中に飢饉に陥った。それは、イギリスによる海上封鎖によって、中立国からの食料、肥料などの輸送ルートが遮断され、ドイツ海軍をもってしてもそれに対抗することができなかったからだった。国内でも有効な食糧政策を打ち出せず、食料価格は高騰し、配給制が導入された。はじめはパンにジャガイモの粉を混ぜてしのいでいたが、開戦三年目にジャガイモが不作になったため、人々はカブを食べるようになった。カブと言っても日本料理のカブではなく和名カブハボタン、英語名ルタバガで、スウェーデン原産のアブラナ科セイヨウアブラナ種（俗称カブラ）の変種である。北欧、ドイツでは飼料として作られていたが、食卓に上がるのはこのカブだけになった。１９１６年から１７年の冬は「カブラの冬」と言われている。
　このとき、飢え、あるいは栄養失調で死んでいった人間は、１９１８年から１９年にかけて全世界でスペイン風邪が大流行したが、そのスペイン風邪や結核による死者を除いても、驚くべきことに７６万人を越えたのだった。このような飢餓はドイツの生産力とともに前線の兵士の士気を衰退させ、反戦運動を激化させて戦争に終止符を打った。

(引用)飢饉は、平時に沈潜していた社会の矛盾、農業生産構造や食料配分システムの脆弱性、そして飢える民衆の声を議会に反映できない政治システムを可視化させた。これまで遠い存在でしかなかった国家が身近な存在になった。戦時中に広がった低所得者層と高所得者層の食の不平等は、そもそも戦前から存在していた。つまり、大戦前の食糧問題を知ることは、「生命の保障」、そのために必要な「食の配分」、さらに配分の公平さを担保する「代表」という三つの根源的政治問題を見つめ直すことにつながるのである。ドイツ革命が、戦争の終結を訴えるばかりでなく、生命基盤を提供できない政府の無能に対して不信を突きつけたように。・・・・・・こうした大戦中の政治の原点回帰の経験が、生命活動の維持と拡大に政治を集中させていくようなナチズムを生み出し土壌になったのである。ナチスは飢饉から多くを学び、食糧政策に反映させ、自給自足唱えたのである。＜藤原辰史『カブラの冬』2011　人文書院　p.16＞

　ナチスはこの大戦中の飢餓の記憶を巧妙にユダヤ人排斥に利用した。また、自給自足のためにはドイツ人の生存圏を東方に拡大することが必要であるという、ヒトラーの戦略の背景となった。

ドイツ革命

　第一次世界大戦末期の１９１８年１１月３日、キール軍港の水兵反乱が全国に波及、各地に労兵評議会（レーテ）が組織され、ドイツ革命が始まり、１９１８年１１月９日に共和政国家が成立、ヴィルヘルム２世はオランダに亡命し、ドイツ第二帝国は終わりを告げた。１９１８年１１月１１日にはパリ北東のコンピエーニュの森で連合国側と第一次世界大戦の休戦協定が成立した。講和は翌年のパリ講和会議で協議されることとなった。
社会主義革命の失敗　社会民主党左派のローザ＝ルクセンブルクとリープクネヒトらのスパルタクス団は、社会民主党主流派の保守派を批判して、労兵評議会（レーテ）への権力移譲を主張し、１９１８年１２月３０日にドイツ共産党に改称し、１９１９年１月５日一気に社会主義政権を目指して革命派の労働者とともに武装蜂起した。しかし、革命に反対する穏健派の社会民主党主流派のエーベルトは軍隊の一部と協力して革命を弾圧し、１９１９年１月１５日にローザ＝ルクセンブルクとリープクネヒトを虐殺した。社会主義を目指したドイツ革命はこれで失敗に終わった。
　社会主義革命の挫折によってドイツ共和国は資本主義経済を維持し、議会制民主主義を採用する国家への道を歩むこととなった。

ドイツ共和国／ヴァイマル共和国

　１９１９年２月、ドイツ西部のヴァイマルで開催された国民議会で、社会民主党のエーベルトを臨時大統領に選出し、ドイツ共和国が発足した。国民議会は同１９１９年７月３１日にヴァイマル憲法を制定した。ヴァイマル憲法は、様々な弱点を有していたが、同時に基本的人権の保障、社会権の規定など、当時としてはもっとも進んだ憲法であり、この憲法によって規定され、議会制民主主義を掲げ、国民の直接選挙で選ばれた大統領が統治する国家をヴァイマル共和国ともいう。
　ドイツ共和国＝ヴァイマル共和国は、１９１９年６月２８日、ヴェルサイユ条約を受け入れ、領土の削減、植民地の放棄、軍備の制限の他、過酷な賠償金の支払いを義務づけられた。特に賠償金支払いは敗戦国ドイツにとって不可能な額に近く、賠償問題はドイツのもっとも困難な外交課題となった。国民の多くはこれらを不当に押しつけられたものと反発し、特に国防軍は戦争に負けたのではなく、国内の革命勃発で停戦に追い込まれたという意識が強く、共和国政府に対する不満を強く持っていた。また、議会は社会民主党が第一党であったが、安定した多数派は存在せず、つねにいくつかの政党による連立内閣が続いた。また、議会制の下での社会主義の実現を目指す社会民主党に対して、レーテ（評議会、ソヴィエトのこと）を通じての労働者政権の樹立を目指すドイツ共産党は以前として革命を目指し、また革命を恐れる資本家や地主は、君主政の復活を主張する保守的な政党を支持した。また、共産党によるボリシェヴィキ革命をユダヤ人の世界支配ととらえた反ユダヤ主義者はドイツ人の民族的優位を主張し様々な右翼政党を結成した。このように、ヴァイマル共和国の政治情勢は、議会制民主主義が極左派と極右派につねに脅かされるという状況が続いた。政治・社会では動揺が続いたが、実現された平和の中で、人々はヴァイマル文化と言われる生き生きとした文化活動が可能であった時代でもあった。

ヴァイマル共和制の時代（１９１９年～１９３３年）

　ドイツ共和国＝ヴァイマル共和国の時代の外交上は、敗戦国としての苦悩と、国際協調の平穏さの両面があった。その主要な動きは次のようなものである。
ラパロ条約　ヴェルサイユ体制のもと、苦境に立たされていた敗戦国ドイツは、国際連盟にも加盟できず、孤立していたが、１９２２年４月、ソヴィエト＝ロシアとの間でラパロ条約を締結し、最初のソ連を承認した国家となった。そのときに密約で、軍備を制限されたドイツは、ソ連軍の演習に将校を参加させるなど、軍事技術の維持に努めたという。
ルール占領　１９２３年１月には賠償金不払いを口実としたフランスとベルギーがルール占領を強行、それに対して共和国政府は「消極的抵抗」を行い、ゼネスト状態となったため生産はストップ、急激なインフレーションとなった。そのような中で首相となったシュトレーゼマンはレンテンマルクを発行して経済を安定させ、「消極的抵抗」を打ち切って「履行政策」に転換、国際協調路線を模索した。履行政策に反対する右派勢力は、１１月のヒトラーらがミュンヘン一揆を起こしたが、鎮定された。１９２４年８月には懸案の賠償問題が、ドーズ案の成立で解決の道筋がつけられ、ルール占領軍も撤退、ドイツにはアメリカ資本の支援が行われることによって、生産力も回復した。
国際協調外交　１９２５年、旧軍人のヒンデンブルクが大統領（1925～34）に当選。旧軍人の大統領の登場で右派も満足し、ヒンデンブルク大統領自身も憲法と共和国に従うことを表明したので、安定した。１９２５年１２月、シュトレーゼマン外相の主導による西欧諸国との集団安全保障であるロカルノ条約を調印してアルザス＝ロレーヌの放棄を表明したことによって、１９２６年９月に国際連盟加盟を実現、国際社会に復帰した。
世界恐慌の波及　１９２９年１０月、アメリカで世界恐慌が始まると、アメリカ資本に依存していたドイツ経済は直ちに影響を受け、失業者が急増した。そのような危機に国民の支持を伸ばしたのが、ヒトラーの率いる国民（国家）社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）であった。１９３０年、９月の総選挙でナチ党は大躍進、第２党となり、再軍備などのヴェルサイユ体制の打破、議会政治の否定、共産主義者やユダヤ人の絶滅を声高に叫ぶようになり、それに対する労働者の中の極左派との抗争が相次ぐ。１９３２年７月の選挙で議席２３０をとってついに第一党となったナチ党の党首ヒトラーに対しヒンデンブルク大統領は首相就任を要請し、１９３３年１月３０日、ヒトラー内閣が成立した。そのころ、失業者は６００万人に達し、ナチ党は失業解消を約束して国民の支持を得た。

　１９３３年にヒトラーが権力を掌握し、実質的にヴァイマル共和国は崩壊、さらに１９３４年にヒンデンブルク大統領の死去に伴い、ヒトラーが首相と大統領を兼ねた総統（フューラー）という国家元首となって総統国家（フューラー国家）が成立した。ヒトラーはこの国家を、自らドイツ第三帝国と称した。これは、ドイツの歴史上、神聖ローマ帝国（９６２年～１８０６年）・ドイツ帝国（１８７１年～１９１８年）に次ぐ、第三の帝国であるという意味であったが、第二次世界大戦での敗北、ヒトラーの自殺によって、わずか約１０年後（わずかとはいえ濃密だったが）の１９４５年５月に消滅した。　→　ファシズム

ナチス台頭の背景

　ドイツでナチズムが急速に台頭した背景は、１９２９年に始まる世界恐慌がドイツに及び、戦後の賠償問題の解決のためのドーズ案以来アメリカ資本の支援で経済復興を進めていたドイツ経済が崩壊したことであった。１９３１年には銀行の閉鎖、企業の倒産が続き、失業者は６００万に達した。そのような中で、すでに底流としてあったヴェルサイユ体制への不満をあからさまにし、無力な議会政治をあざけり、ユダヤ人をボリシェヴィキ革命と結びつけてその恐怖をあおったのがヒトラーのナチ党であった。
　ドイツの保守勢力、資本家や地主、そして国防軍は、ヒトラーとナチスを左翼勢力を抑える駒のひとつ程度と考えていた。１９３２年選挙（ドイツ）でナチ党が第一党になると、ヒンデンブルク大統領はヒトラーを首相に任命し、ヒトラー内閣が成立したが、これは保守派との連立内閣で閣僚１１名中、ナチ党員はヒトラーを含めて３名に過ぎなかった。人々はヒトラー内閣は保守派に取り込まれ、短命に終わるだろうと予想していた。しかし、つぎつぎと手を打ったヒトラーは半年の間に一党独裁体制を作り上げてしまった。
独裁権の獲得　まず陰謀によって反対党を押さえつける手段を執った。２月２７日に国会議事堂放火事件が起きると、それをドイツ共産党員のしわざと断定してその政治活動を禁止した。３月には、全権委任法を国会で可決し、政府に議会の議決を経ずに法律を制定することを可能にした。こうして議会政治が完全に葬り去られただけでなく、国会放火事件の翌日に出された大統領緊急令で、憲法で保障された基本的人権も停止された。ついで社会民主党も活動を禁止されてナチ党以外の政党は７月はじめまでに解散に追い込まれた。さらに、労働運動では労働組合は解散させられ、別に経営者も含む「ドイツ労働戦線」という御用組合に一本化された。宣伝相ゲッベルスが進めた焚書運動によってユダヤ人学者や文学者の著作や共産主義や自由主義に関する書籍が焼かれた。こうしてナチス＝ドイツにおいては、労働組合活動の自由、思想信条の自由、政党活動の自由と言った基本的人権がわずか半年の間に奪われてしまった。
失業問題の解消 　アウトバーンの建設など独占資本の利益に添った経済政策を推し進める一方、失業対策にも積極的に取り組んだ。たしかに失業は減少しはじめ、それによって大衆の中にヒトラー政権支持が強まった。しかし、失業問題をどのように解消したかについては、次のような点が指摘されている。

(引用)１９３４年５月１日に設けられた勤労奉仕隊は、はじめ志願制であった。ところが１９３５年６月２６日には、男女青少年は全員加入することが義務づけられた。それからの約一年間、勤労奉仕隊の青少年は、開墾作業や道路工事その他にかりだされた。労働奉仕隊にもきびしい階級制度が適用されていた。ドイツ全土は三十の地区にわけられ、各地区は、いくつかの団にわかれており、団のなかにいくつもの《労働班》があるといったぐあいである。
　勤労奉仕を義務制にした目的の一つは、共同精神を鼓吹し、軍隊生活におけるよりも有効に民族社会主義理論を青少年にたたきこむことであった。もう一つ見おとすことのできないのは、動労奉仕隊の存在が失業者の救済に役立ったことである。失業問題の解決こそ、ナチ体制に勝利をもたらし、ヒトラーがドイツ国民のあいだに絶大な人気を博することのできた大きな理由の一つであった。失業者は勤労奉仕隊のなかに組みこまれたばかりでなく、土木事業や兵器産業などにも吸収されたが、一方においてナチ党の巨大な行政組織のなかで非生産的な仕事にありついた者もけっしてすくなくなかった（労働戦線の資金のうちの四分の一が党の行政費として使われた）。＜ダヴィド『ヒトラーとナチズム』　文庫クセジュ　P.113＞

ユダヤ人排斥　国内ではナショナリズムを鼓吹するとともに共産主義への恐怖と反ユダヤ主義を巧妙に結びつけた宣伝を繰り返し、ユダヤ人排斥を訴えた。１９３５年にはニュルンベルク法を制定し、ユダヤ人の公民権を奪い、差別の徹底化を図った。多くのドイツ人は積極的にユダヤ人差別に同調したわけではなかった。１９３８年の水晶の夜といわれた、ナチ党員によるユダヤ人商店などに対する破壊活動の際も、ヒトラーは一般市民が協力的でなかったと不満を漏らしている。ナチス権力が強大化と対外戦争に突入するなかで、ユダヤ人虐殺は組織的に進められていったが、民衆の多くは傍観するか、無関係を装うしかなかった。
　ユダヤ人迫害の根拠とされた優生思想（優秀な民族を遺伝子で選抜する思想）の対象はユダヤ人に留まらず、精神障害者、身体障害者、同性愛者などにも及び、彼らも劣等遺伝子をもつものとして抹殺の対象となった。またユダヤ人と並んでロマ（ジプシー）も迫害の対象とされた。
監視社会とポピュリズム　ナチスが政権をとると、突撃隊（ＳＡ）による暴力的な強圧の前に批判の声は上げにくくなった。さらに秘密警察であるゲシュタポが国民生活を厳しく監視する社会が形成された。しかし、ヒトラーは国民の突撃隊に対する恐怖心を逆に利用する巧妙な手を使った。すなわち、１９３４年６月３０日、ヒトラーは突撃隊の幹部レームなどを殺害、粛清した。これは突撃隊が暴力行為を繰り返し、正規軍である国防軍に取って代わろうという勢いを示したことに保守派、国防軍が不安を感じたことに対応してヒトラーが断行したテロであったが、これによってヒトラーは果断に国民の敵を排除したとしてその人気をさらに高めたのだった。すでに１９２３年に作られていた武装組織の親衛隊（ＳＳ）を、ヒトラーは突撃隊に対抗する組織として利用し、これらを巧妙に操りながら、大衆操作を行っていった。その面ではヒトラーの成功はポピュリズム（大衆政治）の性格があると言える。
ヒトラー外交の成功　ヒトラーはかねてヴェルサイユ体制やロカルノ体制の打破を主張していたが、権力を握ると共にまず１９３３年に、当時国際連盟で進められていたジュネーヴ軍縮会議を軍備の不平等の解消を主張していれられずに脱退し、さらに１０月に国際連盟からの脱退を実行した。こうしてヴェルサイユ体制・ロカルノ体制に縛られることのない外交を展開する条件を作り、ついで１９３５年のザール編入、再軍備（徴兵制＝義務兵役制復活）、１９３６年のラインラント進駐を立て続けに強行し、ヨーロッパの安定を脅かした。イギリス・フランスがこれらのヒトラーの強硬姿勢を容認した結果、国民にはヒトラー外交の勝利と受け取られ、歓迎され、まさに英雄視される状況が出てきた。
ナチスに対する抵抗運動　ヒトラーのこのような外交上の成功はドイツ国内で反ヒトラー、反ナチスの声はますます上げにくくなっていったが、その独裁政治や自由、民主主義の抑圧、偏執的な人種政策に対する疑問や反対がなくなったわけではなかった。しかしナチ党以外の政党活動が禁止され、ゲシュタポによる監視の下でナチスに対する抵抗運動は困難を極めた。

戦争への道

　ヒトラーのドイツは同じくファシズム体制をとるイタリア・日本と接近、１９３６年７月にスペイン戦争が始まるとイタリアと共にフランコ将軍を支援して介入を強め、１９３６年１０月２５日にベルリン＝ローマ枢軸を形成した。さらに日独防共協定を締結し、翌１９３７年１１月にはイタリアが加わり日独伊防共協定となり、枢軸国の陣営を形成した。
　ヒトラーは１９３８年３月についにオーストリア併合を成功させ、ドイツ民族の統一という当初の目標を達成し自信を深めた。さらにチェコスロヴァキアのズデーテン地方の割譲を要求したがチェコスロヴァキアの抵抗に遭い、イギリス・フランスのドイツ非難が強まっため、一時強硬策を収めて１９３８年９月、ミュンヘン会談に応じた。ミュンヘン会談でイギリス・フランスは宥和政策をとってドイツの要求を容認した。自信を深めたヒトラーは翌月ズデーテンを併合、さらにチェコスロバキアを解体した。

第二次世界大戦

　ヒトラーは、このような英仏の動きに不信感をもったスターリンとの間に１９３９年８月、独ソ不可侵条約を締結した上で、１９３９年９月１日にドイツ軍をポーランドに侵攻させ、ついに第二次世界大戦が開始された。ナチス軍は電撃戦を成功させ、ワルシャワを制圧してポーランドの西部を占領、ソ連は同時にポーランドの東部を占領して、両国でポーランドを分割した。東部で大成功を収めたヒトラーは西部に矛先を向け、４０年５月、デンマーク・ノルウェー侵攻を行い、さらにオランダ・ベルギー侵攻に続き、パリに入城してフランスを降伏させた。残るイギリスに対しては上陸作戦に踏み切らず、激しい空爆を続けたが、イギリスはチャーチルが首相となって抵抗を呼びかけ、屈服しなかった。一方、１９４０年９月に日独伊三国同盟を結成し、枢軸国の連携を強めた。

独ソ戦の開始

　イギリス征服に頓挫したヒトラーはイタリアと結んで１９４１年４月バルカン侵攻を開始し、ユーゴスラヴィアとギリシアを占領したことは、バルカン半島への進出を目論んでいるソ連との関係を悪化させる。それを想定したヒトラーは先手をとって独ソ不可侵条約を破棄し、突如ソ連領に侵攻して、１９４１年６月２２日、独ソ戦に踏み切った。奇襲に成功してソ連領になだれ込んだドイツ軍であったが、次第に広大な戦線での殺戮戦、物量戦となってドイツは苦戦に陥ることとなった。さらに独ソ戦開始によって社会主義国ソ連が資本主義国イギリス・アメリカと手を組むという、決定的な対立軸の転換が起きた。

ユダヤ人問題の「最終解決」

　ドイツの支配領域が東欧に広がるに伴い、多くのユダヤ人がその支配下に入ると、ヒトラー政権は従来のユダヤ人絶滅政策にとどまらず、その「最終解決」に迫られた。１９４２年１月、担当者がヴァンゼーで会議を行ってユダヤ人のガス室を使用した大量殺戮を決定し、アウシュヴィッツなど各地の強制収容所を拡充、組織的なユダヤ人の大量殺害（ホロコースト）を行っていった。ロマ（ジプシー）も同じように強制収容所に送られ、殺害された。

連合国の形成

　ドイツ軍は占領各地でレジスタンスとパルチザンに悩まされた。またドイツが独ソ戦に踏み切ったため、イギリスとソ連が反ファシズム・反ナチス＝ドイツで結束することになり、１９４１年７月には英ソ軍事同盟が成立し、さらに１９４１年８月９日にＦ＝ローズヴェルトとチャーチルの米英首脳が大西洋憲章を発表、ファシズムとの戦争という戦争目的を明らかにすると、ソ連もその支持を表明した。アメリカはまだ参戦していなかったが、すでに１９４１年３月に制定した武器貸与法でイギリスへの軍事支援を開始していており、独ソ戦開始に伴い、ソ連に対しても支援を行うことになった。
日本の参戦　独ソ戦が当初、ドイツ軍優位に進められ、モスクワ陥落が近いと判断した日本は翌月、１９４１年７月に南部仏印進駐に踏み切った。それは米英との利害対立を決定的にしたため、１９４１年１２月８日、米英に対する太平洋戦争を開始した。日ソ間には日ソ中立条約（４１年４月）があったので、ソ連は独ソ戦、日本は太平洋戦争に専念することが可能だったが、ドイツは日独伊三国同盟の取り決めに従い、１９４１年１２月１１日、アメリカに宣戦布告、アメリカとの間も戦争状態となり、アメリカ軍がヨーロッパ戦線に派遣されることとなった。こうして独ソ戦と太平洋戦争の開始は、第二次世界大戦の対立軸をドイツ・イタリア・日本の枢軸国と、アメリカ・イギリス・中国・ソ連を中心とした連合国の二大陣営の戦争へと転換させた。ナチス＝ドイツが始めたヨーロッパの戦争は、ヨーロッパ・地中海の大部分を焦土と化すとともに、アジア・太平洋戦争とも結びついて人類史上最大の世界戦争となった。

ナチス＝ドイツの後退

　独ソ戦では１９４３年２月２日、スターリングラードの戦いでドイツ軍は大敗北を喫し、北アフリカ戦線では同年３月にドイツ・イタリア軍が降伏、４３年７月にはアメリカ・イギリス連合軍がシチリア島に上陸、東部戦線ではソ連軍の反攻が開始された。１９４３年９月、イタリアで政変が起こりムッソリーニが失脚、替わったバドリオ内閣は単独で連合国に降伏し、早くも枢軸国の一角が崩れた。ドイツはイタリアに進駐して、北上する連合軍と激しい戦闘を続けた。連合国は同年末、カイロ会談・テヘラン会談で戦争終結で結束し、戦後世界のあり方に関する協議を具体化させ始めた。
　１９４４年６月、連合軍はノルマンディー上陸作戦を敢行して西側からの反撃を開始、８月はパリを解放した。独ソ戦線ではソ連軍が領内からドイツ軍を押しだし、さらに東欧諸国でドイツ軍を追い詰めていた。またイギリス空軍によるドイツ本土空爆が展開され、特に１９４５年２月１３日のドレスデン爆撃はドイツを降伏に追い込むための戦略爆撃として行われ、約６万の市民が犠牲となった。

無条件降伏

　１９４５年２月、連合国首脳はヤルタ会談を行い、ドイツの敗北後の処理について検討を開始し、四国による分割管理を決定した。４月には西からはアイゼンハウアーの指揮する米英を主体とする連合軍と東からはジューコフの指揮するソ連軍がそれぞれベルリン到達を目指して競うという状況となり、特にスターリンはメーデー（５月１日）前にドイツ国会議事堂にソ連国旗を掲げることを厳命した。
　追い詰められたヒトラーはベルリンの首相官邸の総統地下壕でなおも抵抗せよと指令を出し続けた。しかし、状況の悪化を知るゲーリングはいち早くベルリンを脱出、ＳＳ指導者のヒムラーは単独でイギリスとの和平交渉を行おうとした。怒ったヒトラーは二人を解任したが、ナチス体制の崩壊をとどめることは出来なかった。ついにソ連軍がベルリンに突入、首相官邸に迫るなか、１９４５年４月３０日、ヒトラーは自殺し、ナチス＝ドイツは崩壊した。

デーニッツ政府の抵抗

　ヒトラーは遺書を残しており、海軍大将デーニッツを後継大統領に指名するとともに、なおも抗戦を指令していた。デーニッツは５月１日にヒトラーの死を公表するとともに、部分的な停戦に応じながら時間をかせぎ、アメリカ・イギリスとソ連の対立に望みをかけ、そうなった場合は米英に協力してソ連と戦うことでドイツの存続を図ろうとしたらしい。しかし、連合軍最高司令官アイゼンハウアーは個別和平交渉を拒否し、あくまで全面的無条件降伏を要求した。ドイツ軍はすでに抗戦の意欲をなくし、１９４５年５月７日に無条件降伏を認めた。翌日、正式に降伏文書に国防軍最高司令官ヨードル元帥が署名して成立した。ドイツは連合国の占領下に置かれることとなり、デーニッツ大統領と政府要員は５月２３日に逮捕された。後にデーニッツはニュルンベルク裁判で１０年の禁固刑となった。
　戦後のドイツは、東西に分断され西ドイツでは資本主義体制、東ドイツでは社会主義体制下に入ったが、いずれも徹底した非ナチ化がはかられた。

４国分割占領と共同管理構想

　１９４５年５月７日のナチス＝ドイツの降伏（ベルリンでは８日）後、ベルリンに進駐したイギリス・フランス・アメリカ・ソ連の４国司令官は、６月「四国宣言」によりドイツの４カ国分割占領と、ベルリンの分割管理の基本方針を示し、さらに１９４５年７月のポツダム会談において、８月２日にポツダム協定を成立させ、連合国４ヵ国による共同の管理機関としてベルリンに管理理事会を設置して、調整されることになった。またオーストリアはドイツから分離され、同様に四国によって占領管理された。
　１９４５年１１月にはニュルンベルク裁判が開廷し、ナチス＝ドイツの戦争犯罪追及が始まった。

東西冷戦とドイツ問題

　しかし米ソ間の対立はまもなく深刻化してゆき、１９４７年にアメリカがトルーマン＝ドクトリンを発表し、ソ連に対する封じ込め政策を明確にし、ヨーロッパ諸国へのテコ入れを図ってマーシャル＝プランを具体化したことから東西冷戦は深刻となり、ドイツ問題も主要な争点となっていった。
　１９４８年６月２０日の西側の通貨改革強行を機にソ連が同月２４日にベルリン封鎖に踏み切ったときからベルリンの４国管理理事会は機能しなくなり、ドイツの東西分裂が事実上確定してしまった。

東西ドイツの分断

　西側管理地域では翌１９４９年５月に西ドイツ基本法が公布され、９月にドイツ連邦共和国（西ドイツ）が成立すると、対抗する形で１０月にソ連管理地域にドイツ民主共和国（東ドイツ）が成立し、ドイツは東西に別個の国家権力が存在する分断国家となってしまった。

　ドイツ統一を願うドイツ人の希望にもかかわらず、東西の分離は次第に固定化されていった。西ドイツは資本主義体制のもとで奇蹟の経済復興と言われた発展を遂げたのに対して、東ドイツでは集団農場の建設など社会主義建設を進めていった。特にベルリンは西側陣営、東側陣営という東西対立の最前線にあり、ベルリン問題は東西対立の最も危険な部分であった。

ベルリンの壁の設置

　１９５０年代後半には平和共存路線がとられたが、同時に東西ドイツの経済成長の格差がはっきりとしてきて、東ドイツから西ドイツに脱出する人が増え、それを阻止しようとした東ドイツ当局によって１９６１年８月１３日にはいわゆるベルリンの壁も設置され、西の資本主義と東の社会主義というイデオロギー対立を最も尖鋭に象徴する場所となってしまった。

ブラントの東方外交

　しかし、１９７０年代にはいると西ドイツのブラント首相の大胆な方向転換である東方外交が始まり、まず相互に現状を認め合おうという動きが出てきた。その成果として、１９７２年１２月２１日には東西ドイツ基本条約を締結、翌１９７３年９月１８日には東西同時に国連に加入し、統一の模索が始まった。

東ドイツの崩壊とドイツ統一

　当初は簡単には統一は実現されないだろうと考えられていたが、８０年代の東ドイツの経済破綻が予想以上に早く進み、またソ連でゴルバチョフが登場して体制が変化したことを背景に、１９８９年に東欧革命と言われる社会主義圏の自由化が一気に進む中、夏から東ドイツの国民の大規模な西ドイツへの移住が始まり、東ドイツ当局もそれを抑えることができずに一挙に統一の動きが加速し、１９８９年１１月９日にはベルリンの壁の開放が実現、翌１９９０年１０月３日のドイツ統一が実現した。ドイツの国家分裂の時代は１９４５年から１９９０年までの４５年で終わり、統一を回復した。

　統一ドイツは面積 35.7万平方km、人口8200万で、豊かな経済力と高い技術を有している。首都ベルリン（人口約３３０万）。国旗は、黒・赤・金の三色旗。１８１３年にナポレオン軍と戦ったプロイセン兵の黒いマント、赤い肩章、金ボタンに由来し、１９世紀前半のドイツ統一運動で学生組織がシンボルカラーにした。

連立政権が多いドイツ

　１９９０年に東西ドイツの統一が実現してから現在までに、統合に伴う混乱もほぼ克服され安定してきたといえる。統合時のコール政権以後の政権はいずれも連立政権である。大統領はヴァイツゼッカー（在任１９８４～９４）が議会演説で過去を直視する姿勢を明確にし、近隣諸国の不安を解消している。
・コール（CDU）政権＝ＣＤＵ／ＣＳＵと自由民主党（ＦＤＰ）の連立　１９８２～９８年　ドイツ統一を成し遂げたが、その後の経済不振から、失業率が増大、旧東ドイツとの格差が広がり、移民問題などからネオナチなどが台頭して社会不安が広がる。１９９１年にはユーゴスラヴィア連邦から分離独立を宣言したクロアティアを承認、ユーゴスラヴィア内戦が深刻化するきっかけを作った。統一後の経済不振、強硬な外交姿勢が国民の支持をなくし、98年には選挙に敗れて退陣した。
・シュレーダー（SPD）政権＝社会民主党（ＳＰＤ）と緑の党の連立　９８～２００５年　社会民主主義の理念に沿った税制改革、年金改革、連邦軍改革にあたり、また緑の党の主張に沿って脱原子力政策などを推進した。しかし、コソヴォ問題では１９９９年のアメリカ主体のＮＡＴＯ軍による空爆を支持し、戦後初めてドイツ軍を国外の紛争地に派遣した。これは平和を掲げていた社会民主党と緑の党にとって重要な判断となり、特に緑の党はこの問題で分裂した。
　２００３年のアメリカのイラク戦争には反対し、派兵しなかった。２期目は失業率上昇、景気低迷などから支持率が下がり、総選挙を１年前倒しで実施した結果、僅差で敗れた。
・メルケル（CDU）政権＝CDU／CSUとSPDの大連立（二つの大政党が連立していること）　２００５年９月の連邦議会選挙で僅差の勝利をおさめ、CDU/CSUとSPDの大連立内閣が成立した。なお、メルケルはドイツ史上初の女性首相。 ※ドイツの政党とその略称 　キリスト教民主同盟（CDU）／キリスト教社会同盟（CSU）、社会民主党（SPD）、自由民主党（FDP）、緑の党。旧東独共産党を継承したPDS　などがある。

メルケル首相

　２００５年１１月に成立したメルケル首相（キリスト教民主同盟）の大連陸内閣は、外交では「欧州統合（ＥＵ）と大西洋パートナーシップ（アメリカ・ＮＡＴＯとの関係）」の両立のほか、隣接するポーランドとも慎重な協力関係を保つことなどが課題とされた。またメルケル首相は前環境相として実績があり、地球温暖化問題などでのリーダーシップが期待された。内政では景気の浮揚とともに労働市場改革、年金、医療、財政などの社会改革や少子化対策などをどうバランスをとるか、注目された。
　メルケルは旧東ドイツ出身の首相として経済格差の是正のための景気浮揚に力を入れ、失業率を半減させることに成功、財政黒字化も実現した。ＥＵとの関係、対米関係でも協調的な姿勢をとり、一方のロシアのクリミア併合、ウクライナ東部紛争でも調停役の役割を果たした。一方で移民の流入増加を招き批判が強まったが、世界的な新型コロナウィルスのパンデミックで沈着な指導力を見せて人気を回復した。しかし２０２１年の総選挙でＣＤＵは敗北し、１６年にわたった長期政権を終えてドイツ社会民主党のショルツ首相に席を明け渡した。２０１１年の日本の東北大震災での福島原発事故を深刻に受け止め、ドイツは脱原発に踏み切ることを決断した。

ドイツの政権交代とウクライナ戦争

　西ドイツはＮＡＴＯの一員としてソ連を警戒、核武装まで検討したが、アメリカはドイツが独自に核武装することを認めず、それを断念させるためアメリカの核兵器をドイツに配備して共同運用する「核共用」政策をとった。冷戦後の統一ドイツは、一転してロシアとの融和策に転じ、経済関係を深めることで安全保障リスクを下げようとした。ロシア側でもプーチン政権は天然資源の開発、輸出で経済を再建しようとしていたので利害が一致、ドイツはロシアから天然ガスや原油の輸入を増やしていった。それはメルケル政権が脱原発に踏み切り、エネルギー源を二酸化炭素排出量の少ない天然ガスに切り替えたことで拍車をかけた。バルト海を通じて直接ドイツにロシア産の天然ガスを供給する海底パイプラインのノルドストリームは２０１１年から１本目が稼働を開始、二本目は２０２１年９月に完成したものの、ウクライナ危機が発生、誕生したばかりのオラフ＝ショルツ首相は２月２２日、稼働手続きを停止すると表明した。しかしロシア側は報復としてロシア産石油も供給ストップを示唆、ドイツは対応に苦しむこととなった。＜小林義久『国連安保理とウクライナ侵攻』2022　ちくま新書　p.38-40＞